葬儀セミナーに足りないもの




他社の葬儀屋さんが行なう葬儀セミナーに参加する機会があるのですが
戦略的に、いつも足りないなぁ、と思っていることが一つ。

それは
「他社を批判すること」

もちろんあの○○葬祭ってだめだねぇ
と言うわけではないです。

葬儀業界は商圏内の
限られたパイの取合いなので
他社のシェアの減少≒自社のシェアの増加
が成り立ちます。

現状では自社の強み弱み、他社の強み弱み
の分析は済んでいると思います。

そうであるならば
セミナーの中のロジックに
自社の強み、他社の弱みを
さりげなく(←これが大事)
忍び込ませましょう。

セミナー4

例を挙げると
たとえば近所に互助会さんがあったら
 
・事前に葬儀屋さんにお金を預けておくのって怖いですよね
とか 
・会員になったら葬儀費用半額なんていうのは
そもそもの価格設定がおかしくないですか?
というように、さらっと批判しときましょう。

もし

自社の強み、他社の弱みが
無かったら?
転職を考えましょう。(^^;)




17 件のコメント

  • エソバソマー様
    >そろそろ実名で運営されてみては?
    ほとんどの方は言葉で反論してくれるのですが
    そうでない人が一人でもいるとなかなか難しいのですよ。

  • 葬儀社や葬儀関連業界の人達の話しや記載物の90%程度は根拠がない、または証明が出来ない物がほとんどであり、「噂や経験、証明が出来ない事象」と分類せざる得ない部分があります。
    その意味で、根拠を伴わないデータや話で「比較や他社批判をする」と単なる誹謗中傷や威力・偽計業務妨害としか取れません。

    葬儀業界のHPやブログ、SNSを見ても根拠や拠出が書かれている物は皆無であり(物理教師さんは文系のわりに書いている)、根拠や証明、実証を伴わないために「漠然とした比較や批判しかできない」のではないでしょうか?
    前話題のUK葬儀価格絡みでは、下記のHPもあります。
    http://www.matsudoshi-saijou.biz/category/blog/page/5

    UKやUSの葬儀価格データの拠出元が明記されておらず、USの価格が高いのはエンバーミングが関与していると取れる内容です。
    しかし、火葬率70%のUKでの死亡者数は年間65万人弱(日本の半分以下)ですが火葬場が250施設以下しかありません。(日本は1,500施設、5,300炉)
    そのために、火葬まで数日から10日位必要な場合もあり、火葬待ちのためにエンバーミングもします。
    エンバーミング費用では、USが$400~600、UKは更に安いのですが、UKの葬儀平均価格12万円は「根拠は?」でなりません。(12万円が中心値はあり得ない)
    正しい情報と分析がなければ、批判は無謀かと?

  • prof様
    今回はちょっと表現が適切ではなかったでしょうか。
    もともと自社のポジションニングを意識したアピールを
    という主旨の文章だったのですが
    ちょっとパンチが弱いかな、と思ったもので。
    もちろん
    「T祭典はご遺体の扱いが雑だと寝台業者の間で評判です」
    というようなことは言ってませんので・・・

  • なるほど

    日本は比較広告が認められたとはいえ、「ペプシ・レベルの広告」ですら控えるのが現状です。
    確かに、「自己優位性をアピール」することはあっても、他社に関する事項はタブーとの部分があります。
    実は、消費者(望受益者)にとって最も知りたいのは「比較」なのですが、「公称自由主義、実質社会主義の日本」では「鉄の掟」があり、ポジショニング・アピールすら”掟破り”と取られまねません。
    「長ける者も劣る者も一緒に」との考えは、辛い部分もあります。

    別件ですが、先週からTBSが更に多くなり今週になってかなり増加しました。
    調べてみると、「例の番組、例の特集」で動きがありました。
    Sからの情報では今日と明日、「あの場所」に取材が入っているとの話しです。
    感情論に敗けると、葬儀関連は全て悪と言われかねませんので、「少しだけ楔」を打っておきます。

  • prof様
    そういえば以前、一柳さんが著作の中でティアさんの見積もりを
    ほとんどそのまま載せてたことがありましたね。

  • TBS案件は次日曜か翌日曜辺りに出そうですので、「迷惑施設=悪」のレッテルを考えなければなりません。

    デング熱も「本当は昨年8月に国内発生があり」、これらは国民が知らないだけです。
    感染地(特定は出来ないが濃厚)は観光地であり、この地区の主たる収入は「観光産業であり風評被害」が発生するために、医療行政担当者(これも一部)への通知となり、国民や市民の99.9%は知らないと思います。
    一方で、代々木公園は都内である上に、無料開放の公営公園であることから「風評被害はない」と判断され
    、首都東京であることから公表と駆虫薬散布が行われました。

    国内の家でも、4月に「1プッシュ24時間持続」の蚊駆除スプレーを各部屋に置き、電子蚊取りと併用をしていました。
    ベランダや庭の鉢受け皿は全て撤去して、バケツ等の水のたまる物もかたずけ、一部の関係者では自己防衛をしていました。
    デング熱はスズメバチと同じで、「アナフィラキシー」が怖いので、抗体を造らせないための防御でした。

    ここまで来たらバレルのも時間の問題ですので。
    昨年の件や厚労省からの通知(2014.1)、欧州CDCの資料(英文ですが、厚労省通知追加分に和訳があります)、推定感染地が明記されているので、目を通しておいて下さい。

  • prof様
    >デング熱も「本当は昨年8月に国内発生があり」、これらは国民が知らないだけです。
    いや、これも怖い話です。

  • 情報とは「広く知られると厄介」な物が多くあり、霞が関と都道府県・政令指定都市の一部公務員と関係者にしか分からないシステムがあります。
    国民に知られてもよい物は「官報」で公示しますが、専門的な物やデリケートな物は省庁通知で、都道府県や政令指定都市の「担当部署」にだけ通知します。

    例えば、デング熱やマラリア、ウエスト・ナイル(黄熱もあり得る)の危険性は5年程前から報告されており、昨年8月の感染例も厚労省では把握していました。
    しかし、厚労省としては「詳しい情報は出したくない」と考えていたはずですが、欧州CDCの報告書で感染発生の可能性が高い場所として「F市」を名指ししましてNRTも否定できないとしました。(厚労省は追加分で翻訳文を通知した)

    F市の主たる産業は観光と農業であり、厚労省がこの地の名前を公表することは「風評被害」(観光客がこない、農産物が売れない)となり、公表が出来ないのが現実です。(議員が圧力をかけるはず)
    その意味でも、「役所間の通知で一部の担当者と専門家だけが知っていれば良い」となってしまいます。
    (医療の現場には通知は来ません)

    「我が地こそ日本一熱い」と競っている熊谷と館林はくだらない日本一競争よりも、「熱い事による弊害を考えるべき」なのですが。(共に蚊の多そうな地区)
    (F市周辺も非常に熱く、いつもテレビに出ている)

  • 地位や肩書きのある人が「下らない」って表現はどうなんですかね。

    不安を煽るだけでは
    誰も耳を貸しませんよ。

    まぁ、いいんですが。

  • デング熱は不顕性感染も多く、高体温や頭痛程度で致死率も低いのですが、「2度目以降は注意」ですので刺されない以外には対処はありません。
    その意味で、施設によっては葬儀や火葬等の参列者に対する対策が必要となるのかも知れません。
    「○○葬儀社の葬儀に出ていた10人が発症」などとなると死活問題です。(今年はROCもすごい数)

    博識の物理教師さんでも、情報統制をされれば知る機会がほとんどありません。
    葬儀の分野でも「スカイ航空株式会社」(個人的には葬儀社としては最も変わった社名と思う)等はご存知ですか?(葬儀業界の1番を集めてみると面白い)

  • prof様
    >葬儀の分野でも「スカイ航空株式会社」(個人的には葬儀社としては最も変わった社名と思う)等はご存知ですか?
    今回初めて知りました。
    このネーミングはなんなんでしょう。

  • スカイ航空株式会社のHPは面白いです

    1級葬祭アドバイザーの認定(1級葬祭ディレクターと混同しやすい)
    納棺とは納棺師が行うもの(基本的か原則が付いていたと思うが)

    社名は、元々はヘリによる遊覧飛行会社だったのでしょうが、葬儀業に参入してフランチャイズで全国展開を目論んでいる様です。
    「ヘリからの散骨」は難しそうなので。

  • prof様
    >元々はヘリによる遊覧飛行会社だったのでしょうが
    あー、なるほど。
    でもなんでその社名のままでいこうと思ったのかは依然不明です。(^^;)

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