葬儀セミナーで葬儀社を選びましょう




葬儀社を選ぶことって、良い葬儀するために最も必要なことの一つなのに
なかなかちゃんとした葬儀社の選び方って世間に出回っていない、
そう感じて葬儀社の選び方というカテゴリーを作って情報を発信してきました。

最近また
良い葬儀社の選び方を発見しました


「主催している葬儀セミナーの良し悪しで判断しよう」

です。
セミナー3

以前
良い葬儀屋はプレゼンがうまい
という記事を書きました。
これはそのまま葬儀セミナーにも当てはまります。

葬儀屋さんが主催する葬儀セミナーの講師ってその葬儀社の中で
プレゼンテーション能力が最も秀でている人が担当しているはずです。

その人が聴衆に対するホスピタリティ能力が低かったり
説明能力が低かったとしたら
当然その葬儀屋さんの行なう葬式もレベルが低いということです。 

最後方の席に座ると、スクリーンの文字が読めない大きさだったとしたら
それだけで、その葬儀社に依頼すべきではありません。 

最近はどの葬儀社も右にならえで葬儀セミナー始めましたから
葬儀セミナーの採点結果で葬儀屋さん選んじゃっていいと思います。




5 件のコメント

  • 9月3日 オープンの様です
    TBSを始めとした各媒体が取材をしており、各地の自治体が「規制条例」造りに走りそうです
    各地の反対運動と同様に共産議員が付きましたが、住民側の完敗です

  • prof様
    >各地の反対運動と同様に共産議員が付きましたが、住民側の完敗です
    条例とかなんとかでだんだん面倒になりますね。

  • 今回は非常に特殊な例です

    葬儀や遺体を管理する法令を造れば別ですが、自治体条例は上位法である憲法や法令の権限を侵せないために、「強制力のない物で、望ましい止まり」となります。
    その意味で、川崎市役所や川崎市長も「相互理解を推奨」等と、当たり障りのない会見と指示をしています。
    そして今回の特色は、住民サイドが「あらゆるマスコミを巻き込んだ」(テレビや新聞、雑誌に声をかけた)ために、全てのメディアが「業者が悪、住民は被害者」とのスタンスを採りました。

    住民サイドとしては、「マスコミで騒がせれば業者が諦める」と考えたのでしょうが、ネタの欲しいマスコミと主張をゴリ押ししたい住民の波長が合った結果ですが、住民の言い分には無理があります。(業者サイドにも問題はあるが)
    今までも葬儀関連施設反対運動では、マスコミが1~2社程度が取り上げることはありましたが、今回の様に20社近くが取り上げる(取材は住民がほとんどで、最初から葬儀側が悪)ことは初めてであり、今後の都市部での葬儀関連施設反対運動の主戦法として、マスコミを巻き込む(抱き込む)方法が多くなりそうです。

    明日以降のテレビや新聞、雑誌では業者批判・住民擁護報道が始まりますが、「長続きはしません」。

    遺体処置が法令指定をされ、今秋か来春には官報で公示されると思います。(もう少しお待ち下さい)
    業務独占とその範囲が問題ですが。

  • 元ネタに対する疑問なのですが

    葬儀セミナーのプレゼンターは本当に社員なのでしょうか?
    確かに、葬儀を担当している社員がプレゼンを行う場合が多いのでしょうが、「請負業者」(コンサルや委託MC)が行っている時があると思います。
    コンサルにはイベント(開館内覧や葬儀セミナー、終活セミナー等)を請け負っている会社もありますが?

    やはり、自社や自社社員で葬儀セミナーも出来ない葬儀社は論外でしょうか?

  • prof様
    >葬儀セミナーのプレゼンターは本当に社員なのでしょうか?
    大きめのイベントの場合、外部に頼む場合もありますが
    そんなときは集客を考えて
    なんらかの肩書き(行政書士やら税理士やらなんとかNPOやら)の人と使うので
    大体区別は可能かと思います。

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