デジタルデバイスを葬儀業界で使うとこんなことに・・・




IT(情報技術)というのは
改善したい問題がある→それをテクノロジーで解決する
という使われ方をするのが本来の形であると思います。
そんなの当たり前じゃん、と言われてしまいそうですが葬儀業界はちょっと違います。
まずデジタルデバイスありきで、それをむりやり葬儀の何かに当てはめて使おうとする。
その結果ヘンなことになりがちです。
VR

いや、マウントディスプレイって今や一家に一台あるものなの?
これをプロモーションに使う状況がイメージできないのだが。

事前相談会等の各種イベント集客や店頭プロモーションなどのシーンで
来場者にリアルな体感を提供できるため、より高い広告宣伝効果が期待できます。

フツーに式場へ案内しろや!

おばあちゃんにこれかぶせるの?
式場がすぐそこにあるのに。
嫌がらせか?

これってGoogleマップのインドアビューで十分だと思うんですが。
そもそもこの十年間飽和状態になるまで家族葬前提で葬儀会館建ててきたので、
大体どこの葬儀会館も似たり寄ったりの建築構造です。
これが他社との差別化になるとは到底思えません。
日野市営火葬場のボロさをあえて体験したい、という使い方ならあるかもしれませんが。

「デジタルデバイスありきで、それを無理矢理使おう」という背景には
葬儀屋さんはITに疎くてキャシュを持ってるから、
それらしいこと言って売り込んじゃえってことじゃないのかな。
他業種で使った仕組みがあるからコストもかからないし。
この360°パノラマの場合は、コンテンツ制作費用で初期費用を取れるし。
葬儀業界は情報格差に乗っかって長年消費者に対しだますような商売をやってきたので
やられる側に回ったと考えれば因果応報なわけですが。

現実的には以前私が書いた記事(あと10年でテクノロジーが仏壇を不要にする? )みたいな使い方か、喪主目線で10分ほどで葬儀の疑似体験ができるシステム(360°でなくても良い。事前相談時に使う。量産化でコストを下げる)がいいと思うんですけどね。

さて上記のシステム、実際は↓こんな使われ方をしています。

微妙・・・

(参考記事:葬儀打合せにタブレットを使うのはアリか?




3 件のコメント

  • 国と自治体の施策として「尊向科学」。

    これは葬儀分野にも導入されており、「遺体分野が最優先課題」です。
    この問題に関しては、「国家予算」が割り当てられて、この分野で科学者が使用する
    物は「非課税」(関税なし)
    科学者には大学に部屋と企業、マンションが用意され、研究所と作業所、
    別のマンションは自治体が用意、遺体処置設備費用は国、遺体処置施設と
    工事費は自治体負担。

    国内全ての葬儀分野での冷却遺体保存は、-14 ~ -18℃の冷凍保存ですが、
    これらを全て「冷蔵保存に切り替え」(20年で2000 ~ 3000億位?)。
    近代化(高新化)を進め、科学を優先するとお金が掛かります。(利権も大きいです)

    IT化は費用もわずかで効果が高く、人材確保も容易なので既に進んでいます。
    修士課程や博士課程のインターシップ制が定着しており、薬学修士や工学修士が
    無給で来ていますので、これらの学者の卵達に課題を与えて進めています。
    どこかの大学と組めば、葬儀業界や葬儀社の跳躍が期待出来ますし、大学に
    とっても課題が出来るので「ウイン・ウイン」です。

  • 金余り、人材余り(修士や博士をとっても就職がない)の国の話です

    日本でも、産学一体は重要な課題です

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