＞国内のご遺体処置資格だけでも10以上
そうなんですか。葬儀社が勝手に作った資格って、ほとんど語呂合わせ（フューネラル・葬儀・葬祭・献・悼・コンシェルジュ・マスター）状態ですよね。

ただ葬祭ディレクターも、自分が持っている立場からすると
ダメ葬儀屋を排除するには役に立つと思うのですが、
一目置かれるほどのシグナリング効果を出すにはほど遠い感じです。
それでも今の業界には必要だとは思いますが。

さて、右顧左眄で「葬祭ディレクター」は葬儀社選びのポイントにはならいのは、予想外の結果です。
確かに国内には葬儀に関する資格（ほとんどは民間資格）が数十以上はあり、各組織や個人レベルで資格を造り、資格（正式には認定）を名乗っています。
しかし、葬祭ディレクターは国内でただ１つの「公的な認定」（資格ではない）であり、これをもって「安心感」を売りにしていたと思っていましたが。

国内のご遺体処置資格だけでも10以上ありますので、葬儀に関しては30位はあるのでしょうが、こうなって来ると依頼者である一般の人（本人や家族）は何を信じて良いのか分かりません。
そこで登場が、「葬儀社選びのポイント本」や「葬儀社ランキング本」です。（風が吹けば桶屋が）

葬儀社選びのページには出てきていないようですね。
SCANSNAPS1500で「自炊」したのですが、検索にヒットはしませんでした。

PIP認証は、二村氏が行っている（NPO法人組織となっている、認証は内閣府でなく東京都か不明）ために、きっと信用できるのでしょう。
本書は読んでいませんが、「葬祭ディレクター」は葬儀社選びにはポイントになっていないのですか？
公的な職業能力認定なのですが。

葬儀管理を法制化して任せてくれれば、「きっちり仕分け」するのですが。