この仕事のわるい点
１．体がボロボロになる
２．色々な伝染病に罹患する（マラリア、etc）
３．食中毒になる（O157、ノロ、カンピロ、etc）
４．パスポートが分厚くなる（増冊のため）
５．外務省や日本の警察から敵視される

これら、大手の葬儀施行数は明らかに伸びており、企業内エンバーミング率（実は企業外エンバーミング率が最も重要）が非常に高率であることから、エンバーミング施行数（実数）は増えますが、これは真の意味では潜在的市場数の増加とは言えません。
特に火葬だけ（直葬）や小規模葬が増加すると（互助会や大手葬儀社は関係ないかも知れないが）、アメリカと同様にエンバーミング率の低下を因子として考える必要があり、年間施行数17,000人、全死亡者数の２％（23,000人）と計算するのが科学的。
ポイントは、自社率ではなく他社受注率を増やせるかだけであり、自社率の増加や自社施行数の増加は潜在的な市場とは考えません。

エンバーミングの潜在的市場数は、日本とアメリカでは大きく考え方が異なります。
アメリカは土葬から火葬へのシフトがあり、エンバーミング潜在市場数減少が加速し、南部等の特殊な地区を除くと火葬率と反比例してエンバーミング実施率は減少し続けています。

アメリカではどの葬儀社でもエンバーミングは行えますが、日本では偏在的であることを考慮しなければ潜在市場数は出せません。
例えば、Ａ市にエンバーミング施設を持つＢ葬儀社があり、その葬儀社のエンバーミング率は90％かもしれませんが、同じ市内の競合葬儀社ではエンバーミング率が０％のことは珍しくありません。
グロスで考えるかネットで考えるかの違いはありますが、実施数は実績であり潜在的市場数ではないとゆうことです。
そのために、Ａ市における潜在的市場数はＢ葬儀社の葬儀施行数であり、Ａ市内の死亡数ではないとゆうことです。

公益社などは、総合病院や緩和ケアを中心にメイクの勉強会なども頻繁におこなっているようです。

profさま
エンバーミングの年間施術ですが、2010年で2万件越えてますので、いちおー報告いたします

しかし、患者さんの死に際する退院のための処置（エンゼルケア）はターミナル・ケアの一環であり、尚且つ継続した処置との考え方が中央でも主流となり、終末期医療の一部との認識が増えました。
医療の一部、看護の一部、医療者の責務との考え方が多くなり、「医師法第20条問題と看取り加算」が追い風となり、更なるレベル・アップが進みます。
ここまで来るのに15年程を要しましたが、スキルはまだまだ上がります。