本当に役に立つ葬儀社の選び方(短時間&価格重視編)3/7




葬儀社の紹介機関の分類

前回(本当に役に立つ葬儀社の選び方(短時間&価格重視編)2/7)は1時間のタイムリミットの中では、個々の葬儀社のホームページを検索するのではなく、葬儀社の紹介機関を使ったらどうだろうという話をしました。

今回は、まず葬儀社紹介機関の種類についてお話ししたいと思います。

以下のように葬儀社紹介機関には大きく分けて3種類あります。
①タウンページ型
②ポータルサイト 型
③相談所型

それぞれの葬儀社紹介機関の説明を行いたいと思います。
 
①タウンページ型
これらのサイトは大体トップページに日本地図が載っています。
そして地図をクリックする度に指定エリアが狭まっていき、最終的には地元の葬儀社のリストが掲載される仕組みです。
葬儀社名をクリックすると、簡単な葬儀社のデータ(住所・電話番号・HPアドレス)が表示されるか、その葬儀社のホームページにリンクが貼られていて、そのホームページにアクセスされるようになっています。
しかしこれでは、近所の葬儀社を表示するグーグルマップやiタウンページと同じです。
いや、掲載許可を出した葬儀社しか網羅(もうら)できていないのでは、情報量はグーグルマップやiタウンページ以下ではないでしょうか。
これではどのような基準で葬儀社を選んで良いのか,
消費者は分からないと思います。
「消費者が選べない」ということは「葬儀社が選ばれない」と言うことです。
つまり利害関係者のうち、消費者と葬儀社には何のメリットもありません。

また、万が一まぐれで、消費者が葬儀社に連絡を取り、葬儀が成立したとしましょう。
しかし消費者が「○○という紹介サイトを見て連絡しました」と葬儀社に報告し、なおかつ葬儀社が紹介機関に「○○という紹介サイトを見たお客様から仕事が入りました」と報告しなければ、葬儀社紹介機関はコンバージョン(商用目的のウェブサイト上で獲得できる最終的な成果)を把握できません。把握できないということは、サイト経由の葬儀依頼から紹介手数料を得ることが出来ないはずです。
その葬儀社紹介機関機関にとっては葬儀社から徴収する掲載料だけがサイト運営の収入となってしまいます。
この紹介機関に金を払うなら、ポータルサイトとして強力なヤフーのカテゴリー登録かiタウンページに金を払った方が、まだ葬儀社サイドとしては合理的です。

なぜこんな一見、利害関係者の誰も得をしなさそうなサイトが存在するのか理由を推測してみました。
サイト内の運営会社の概要を確認するとこのようなサイトはweb制作会社が運営しています。
おそらく最初はサイトの掲載だけを(特に自社のサイトを持たない)葬儀社に持ちかけます。掲載してしばらくしてから「御社も自社のホームページをお作りなった方が・・・。ウチがやりますよ」と持ちかけるビジネスモデル?ではないでしょうか。

結論として①タウンページ型葬儀社紹介機関は葬儀社を探している消費者の方の役には立ちません。

ポータルサイト型

これは価格比較サイトなどある程度集客力のあるサイトが行っている葬儀社紹介システムです。
事前に選んだ葬儀社をサイト内に載せておき、各葬儀社は参列者数(=葬儀費用における変動費。お返し物の数や料理の数に影響する)ごとに見積もり例を提示するしくみです。
そして消費者が資料請求のコンタクトフォームで入力を行うと、最終的に見積もり作成依頼が葬儀社から消費者に送られ、後日見積もり書が葬儀社から届きます。   
価格.comの葬儀部門などが有名ですね。
このサイトの欠点は異なる商品を並べて価格比較だけで消費者に葬儀社を選択させていることです。
提示している商品が同一の液晶テレビであるなら(その店毎のアフターケアの違いという問題があるものの)価格比較のみの判断でよいでしょう。これはシンプルです。
しかし異なる会社の異なる商品を、価格以外の判断基準もないままに比較するのは無理があります。
例えばNECのAというパソコンを甲社は10万円、乙社は11万円で比較していたとしたら、安いという理由で甲社を選びますよね。
価格.comのほとんどのページがこの仕組みです。
では、NECのAというパソコンを甲社は10万円、富士通のBというパソコンを乙社は11万円で比較していたとしたら、どうでしょう。実はBというパソコンの方が圧倒的に高性能で、乙社から買った方がお得かもしれないですよね。
このように異なる商品を並べて価格比較だけで消費者に葬儀社選択をせまっても、消費者はどの葬儀社を選んで良いのか分からないですよね?

それからどのような基準でこれの葬儀社を選び、サイトに載せているのか?という説明がサイト内でなされていません。
あくまで葬儀業界内でのうわさですが、特に書類以外の審査は行われていないようです。

つまりこのサイトは葬儀費用は安ければどんな葬儀社でも良いという購買層にしか役に立たないのです。もちろん葬儀費用が安ければ他の要素はどうでもいいという人もいるとは思いますので、そのような方には有効だと思います。

相談所型

これは紹介機関のサイトを見た消費者が、メールもしくは電話で紹介機関にコンタクトを取った後、紹介機関が顧客の条件にあった葬儀社を紹介する仕組みです。
その際、消費者はエリアや予算、その他の希望を伝え、紹介機関が条件にあった葬儀社を紹介するというシステムになっています。
①タウンページ型や②ポータルサイト型が今までのネット検索だとするとこの③相談所型はソーシャルブックマーク(註:普段自分のお気に入りのサイトは、「お気に入り」登録を行い、いつでもみられるようにする。そのお気に入りのリストを一般に公開するのがソーシャルブックマークである。たとえばAさんという人が優れていると思えれば、そのAさんのお気に入りリストに載っているサイトは自分にとって有益であると判断される)にたとえられるのではないでしょうか。

顧客をインターネットという情報の海に投げ出すのではなく、間に人が入ってお勧めの葬儀社を紹介する仕組みです。
消費者と紹介された葬儀社との間で取引が成立すれば、紹介機関に紹介手数料が入る仕組みのようです。
他の①や②の紹介機関と比べて、相談スタッフが介入するので、手間暇を掛けている分、きめ細かい対応を行っているはずという仮説は成り立ちます。

ここまで述べてきた内容をまとめます。
Ⅰ各葬儀社のホームページを当たる という方法は都市部や時間制限のある状況では難しい。
Ⅱ葬儀社紹介機関を利用する という方法で現実的に使えるのは
②「ポータルサイト型」③「相談所型」

である。

次回(本当に役に立つ葬儀社の選び方(短時間&価格重視編)4/7)はこの「ポータルサイト型」と「相談所型」の2種類の葬儀社紹介機関を対象に、一般消費者を装い、調査した体験レポートを発表します。











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