今回から「本当に役に立つ葬儀社の選び方（短時間＆価格重視編）」を述べたいと思います。
（注：この記事は2009年4月に書かれたものです。最新の情報は2017年に出版された私の著書を参考にしてください。）
以前葬儀社のサイトにのっている葬儀社の選び方は実際には役に立たないと申し上げました。（参照：こんな葬儀社の選び方はやめましょう。）
私は
安い葬儀社を
早く
簡単に
（つまり短時間＆価格重視で）
探す方法を紹介します。
目次
なぜ「早く簡単に安い葬儀社」なのか
その前になぜ「早く簡単に安い葬儀社」なのかを説明します。
（結論だけすぐに知りたい方は 「結論」 へスキップしてください）
「安い葬儀社」
葬儀社を選ぶ基準はいくつかあると思います。
葬儀費用が安い、葬儀用の会館を持っている、スタッフの対応が良い、などですね。その中でも
ネットユーザーは「価格」を最優先の条件として葬儀社を選ぶ傾向にあります。
そのためこのブログをお読みいただいている方のことを考え、
「安い」ということを、葬儀社選びの基準として最優先しました。
また
実際のところお葬式のリアルな「最安値」はいくらなのか
ということも、調べました。
（新聞などにのっている葬儀費用の平均値が間違っていることはすでに述べています。参照→マスコミが報道する葬儀費用のウソ）
ただし安ければどんな葬儀社でも良いという方法論では意味がないと思います。
本来は商品の価値（葬儀社で言うならハードにあたる会館・祭壇・料理・返礼品など、ソフトにあたるスタッフのサービスなど）と価格のバランスを論じるべきであると思います。
そのなかでも価格を最優先として考えると言うことです。
「早く」
早さを基準にしたのは、身内が亡くなってから葬儀社を探す人が多く、葬儀社探しにタイムリミットが存在するからです。
事前の相談をすすめる葬儀社も多いですし、確かにそれは真実なのです。しかしすでに身内を亡くしてこれから葬儀社を探そうとしている人に、そんなことを言っても仕方ありません。
病院で亡くなった場合、いつまでもご遺体を病院に安置しておけるものではありません。
病院によっては数時間の猶予しか与えられず、早く葬儀社さんに連絡を取ってくださいと病院から迫られる遺族の方も多いはずです。
そんな方のために、1時間で良い葬儀社を探す方法をお教えします。
そのため副題に（短時間編）と付けています。
「簡単に」
いくらインターネットが発達しているからと言って、情報の洪水の中で自分の必要な情報をうまく引き出せるとは限りません。
また葬儀屋を選ぶ立場の方は、団塊の世代が多いと思いますが、それほどお葬式の情報は持っていないでしょう。なんとかインターネットは見ることができるというレベルの方も多いのではないでしょうか。
そんな方のために、簡単に葬儀社を選ぶ方法をお教えします。
インターネットを使って葬儀社を絞りこむ方法
限られた時間で効率よく情報を集めるにはインターネットを使わなければなりません。
インターネットを使って葬儀社を絞りこむ方法は２通りあります。
Ⅰ各葬儀社のホームページにアクセスする
Ⅱ葬儀社紹介機関を利用する。
です。
しかしⅠの各葬儀社のホームページにアクセスする方法で良い葬儀社を探すのはたいへん難しいのです。
ましてや１時間のタイムリミットで、最良の葬儀社を探し出すのは不可能です。
例えば、自分の住所を中心として市内の葬儀社を検索してみてください。これはグーグルマップを使用しても良いですし、ＮＴＴのｉタウンページを使用してもかまいません。
数十万人が住む規模のエリアであるなら、何十社も葬儀社が表示されるはずです。
これら数十社の葬儀社のホームページに一つ一つアクセスするのは大変な作業です。
それに葬儀社のホームページは情報が不十分なので
（参照：葬儀社のホームページは質量ともに不十分である）
ホームページの情報だけでは判断がつきません。
ではⅡの葬儀社紹介機関を使ってみたらどうか、という話をこれからします。
葬儀社の紹介機関の分類
今回は、まず葬儀社紹介機関の種類についてお話ししたいと思います。
以下のように葬儀社紹介機関には大きく分けて３種類あります。
①タウンページ型
②ポータルサイト 型
③相談所型
それぞれの葬儀社紹介機関の説明を行いたいと思います。
①タウンページ型
これらのサイトは大体トップページに日本地図が載っています。
そして地図をクリックする度に指定エリアが狭まっていき、最終的には地元の葬儀社のリストが掲載される仕組みです。
葬儀社名をクリックすると、簡単な葬儀社のデータ（住所・電話番号・HPアドレス）が表示されるか、その葬儀社のホームページにリンクが貼られていて、そのホームページにアクセスされるようになっています。
しかしこれでは、近所の葬儀社を表示するグーグルマップやｉタウンページと同じです。
いや、掲載許可を出した葬儀社しか網羅（もうら）できていないのでは、情報量はグーグルマップやｉタウンページ以下ではないでしょうか。
これではどのような基準で葬儀社を選んで良いのか,
消費者は分からないと思います。
「消費者が選べない」ということは「葬儀社が選ばれない」と言うことです。
つまり利害関係者のうち、消費者と葬儀社には何のメリットもありません。
また、万が一まぐれで、消費者が葬儀社に連絡を取り、葬儀が成立したとしましょう。
しかし消費者が「○○という紹介サイトを見て連絡しました」と葬儀社に報告し、なおかつ葬儀社が紹介機関に「○○という紹介サイトを見たお客様から仕事が入りました」と報告しなければ、葬儀社紹介機関はコンバージョン（商用目的のウェブサイト上で獲得できる最終的な成果）を把握できません。把握できないということは、サイト経由の葬儀依頼から紹介手数料を得ることが出来ないはずです。
その葬儀社紹介機関機関にとっては葬儀社から徴収する掲載料だけがサイト運営の収入となってしまいます。
この紹介機関に金を払うなら、ポータルサイトとして強力なヤフーのカテゴリー登録かｉタウンページに金を払った方が、まだ葬儀社サイドとしては合理的です。
なぜこんな一見、利害関係者の誰も得をしなさそうなサイトが存在するのでしょう。
サイト内の運営会社の概要を確認するとこのようなサイトはweb制作会社が運営しています。
おそらく最初はサイトの掲載だけを（特に自社のサイトを持たない）葬儀社に持ちかけます。掲載してしばらくしてから「御社も自社のホームページをお作りなった方が・・・。ウチがやりますよ」と持ちかけるビジネスモデルなのでしょう。
結論として①タウンページ型葬儀社紹介機関は葬儀社を探している消費者の方の役には立ちません。
②ポータルサイト型
これは価格比較サイトなどある程度集客力のあるサイトが行っている葬儀社紹介システムです。
事前に選んだ葬儀社をサイト内に載せておき、各葬儀社は参列者数（＝葬儀費用における変動費。お返し物の数や料理の数に影響する）ごとに見積もり例を提示するしくみです。
そして消費者が資料請求のコンタクトフォームで入力を行うと、最終的に見積もり作成依頼が葬儀社から消費者に送られ、後日見積もり書が葬儀社から届きます。
価格.comの葬儀部門などが有名ですね。
このサイトの欠点は異なる商品を並べて価格比較だけで消費者に葬儀社を選択させていることです。
提示している商品が同一の液晶テレビであるなら（その店毎のアフターケアの違いという問題があるものの）価格比較のみの判断でよいでしょう。これはシンプルです。
しかし異なる会社の異なる商品を、価格以外の判断基準もないままに比較するのは無理があります。
例えばNECのAというパソコンを甲社は10万円、乙社は11万円で比較していたとしたら、安いという理由で甲社を選びますよね。
価格.comのほとんどのページがこの仕組みです。
では、NECのAというパソコンを甲社は10万円、富士通のBというパソコンを乙社は11万円で比較していたとしたら、どうでしょう。実はBというパソコンの方が圧倒的に高性能で、乙社から買った方がお得かもしれないですよね。
このように異なる商品を並べて価格比較だけで消費者に葬儀社選択をせまっても、消費者はどの葬儀社を選んで良いのか分からないのです。
それからどのような基準でこれの葬儀社を選び、サイトに載せているのか？という説明がサイト内でなされていません。
あくまで葬儀業界内でのうわさですが、特に書類以外の審査は行われていないようです。
つまりこのサイトは葬儀費用は安ければどんな葬儀社でも良いという購買層にしか役に立たないのです。もちろん葬儀費用が安ければ他の要素はどうでもいいという人もいるとは思いますので、そのような方には有効だと思います。
③相談所型
これは紹介機関のサイトを見た消費者が、メールもしくは電話で紹介機関にコンタクトを取った後、紹介機関が顧客の条件にあった葬儀社を紹介する仕組みです。
その際、消費者はエリアや予算、その他の希望を伝え、紹介機関が条件にあった葬儀社を紹介するというシステムになっています。
①タウンページ型や②ポータルサイト型が今までのネット検索だとするとこの③相談所型はソーシャルブックマークにたとえられるのではないでしょうか。
（普段自分のお気に入りのサイトは、「お気に入り」登録を行い、いつでもみられるようにする。そのお気に入りのリストを一般に公開するのがソーシャルブックマークです。たとえばAさんという人が優れていると思えれば、そのAさんのお気に入りリストに載っているサイトは自分にとって有益であると判断されます）
顧客をインターネットという情報の海に投げ出すのではなく、間に人が入ってお勧めの葬儀社を紹介する仕組みです。
消費者と紹介された葬儀社との間で取引が成立すれば、紹介機関に紹介手数料が入る仕組みです。
他の①や②の紹介機関と比べて、相談スタッフが介入するので、手間暇を掛けている分、きめ細かい対応を行っているはずという仮説は成り立ちます。
ここまで述べてきた内容をまとめます。
Ⅰ各葬儀社のホームページを当たる という方法は都市部や時間制限のある状況では難しい。
Ⅱ葬儀社紹介機関を利用する という方法で現実的に使えるのは
②「ポータルサイト型」③「相談所型」
である。
ここからは「ポータルサイト型」と「相談所型」の２種類の葬儀社紹介機関を対象に、一般消費者として、調査した体験レポートを発表します。
葬儀社の紹介機関利用レポート
今回から私が葬儀社の紹介機関を利用してみたレポートをお届けしていきたいと思います。
（対応いただいた一部の葬儀社紹介機関と葬儀屋の皆さん、本当に申し訳ありません）
調査方法
葬儀社紹介機関の「潜入調査」の手順は以下の通りです。
①ヤフーで検索
ヤフーで「葬儀社 紹介」という検索を行います。
なぜグーグルではなくヤフーを使用したかというと
１．日本国内ではまだまだヤフーのシェアが高いから
２．お葬式の購入決定を行う世代（いわゆる団塊の世代）はPC初心者が多い→PC初心者はヤフーを使う率が高いと思われるからです。
別にグーグルでも５０位以内の検索結果ではヤフーと大きな違いはありませんでしたが。
②絞り込み
検索ランキング上位５０位までのうち、今回は東京都内を活動エリアに含む葬儀社紹介機関15社をピックアップしました。
③条件を伝える
各葬儀社紹介機関に電話で下記の内容の条件を伝えます。
「亡くなった場合は都内の臨海斎場（大田区などが運営する公営葬儀式場。同じ建物の中に火葬場があることもあり比較的安くお葬儀が行える）に安置して、そこで通夜とお葬式をしたい。
人数は４０人くらいでそのうち半分の２０人が親戚。
予算がないので一番安くした場合の見積もりと、どこの葬儀屋さんが対応してくれるか知りたい。」
④葬儀社を紹介してもらう。
葬儀社紹介機関から、葬儀社を紹介してもらい、いくらかかるか聞いてみる。
（死亡後のコンタクトの場合は口頭でのやりとりで葬儀費用を確認するケースが多いと思われます。しかし口頭でのやりとりでは大体の葬儀価格しか分からないケースも多いので、より正確な葬儀費用の統計を取るため後日メールで葬儀社から見積もりも取り寄せました）
もちろんこのときの電話の対応がよいかどうかも判断しました。
この調査における
「良い紹介機関」の定義は（当たり前ですが）
「良い葬儀社」を紹介する
ということです。
そして「良い葬儀社」の定義は
葬儀費用が適正価格で応対の印象が良いこと
としました。
究極的には紹介してもらった葬儀社に対し実際にお葬式を頼んでチェックするというのが正しい方法なのですが、もちろんそれはできないので、葬儀社のスタッフのトー クの内容（丁寧な言葉遣いか、葬儀費用の内容をちゃんと説明できるか、複数のスタッフに尋ねた場合も説明の内容が同じかなど）で判断しました。
いくらなら葬儀費用の適正価格とするかは難しいところです。ここでは最近の葬儀費用の低価格化とネットユーザーが価格に敏感なことを考慮し、すべての紹介された葬儀社の平均価格より２割以上高い葬儀社は、応対が良くても良い葬儀社とは認めないことにしました。
結論
葬儀社紹介機関の調査結果に関して結論から述べます。
「都内で利用に値する葬儀社紹介機関は３つ」
前述したようにピックアップできた紹介機関は１５あったのですが、ちゃんと利用できると思われたのは3社しかありませんでした。
その他の紹介機関はほとんど機能していないと言えるでしょう。
逆にこの3社は十分に使えると思います。
葬儀費用に関する調査結果発表！（2008年10月現在）
リアルな「安い葬儀費用」
では最初に
リアルな「安い葬儀費用」はいくらだったかというと・・・
ネットユーザーは情報感度が高いと思います。ということは価格感度も高く、
葬儀で最もこだわるのは費用でしょう。
葬儀費用が高くて良い葬儀社よりも、葬儀費用が安くてそこそこ良い葬儀社を求めていると思われます。
今回ピックアップしたのは１５社の紹介機関で、そのうちコンタクトが可能だった紹介機関は６社でした。（なぜ残り9社と連絡が取れないのかは後ほど分析します）
その６社の紹介機関に紹介された10社の葬儀社（一つの紹介機関から複数の葬儀社を紹介されたケースもあったので）の葬儀費用の平均は７５１，０００円でした。
ちなみに価格.comの葬儀のページにのっている
８社の葬儀費用の平均は８０６，０００円でした。
ただしこの葬儀社の中には前述した「安いだけ」の葬儀社もたくさん含まれていると思われます。
筆者が有効に機能していると評価した紹介機関は3社ですが、この3社の紹介機関から紹介された3社の葬儀社の葬儀費用の平均は８６２，０００円でした。
この８６２，０００円というお葬式の価格が「安くてそこそこ良い葬儀社」のリアルな金額ではないでしょうか？
筆者の勤めている葬儀社ではちょっとここまで下げるのは難しいかも、という金額です。
ちなみに上記の金額にはお寺のお布施が入っていません。
戒名をつけないで、葬儀屋さんに紹介されたお寺さんを値切る（値切って良いのかという点に関してはまた後日述べたいと思います）とたぶん20万円くらいでやってもらえると思います。（これはお経さえ読んでくれたらよいという場合です。お寺の格式などを考慮するともう少し高くなるでしょう）
仏式のお葬儀を行う方の場合
８６２，０００円＋２０万円で葬儀費用の総額は１０６万円というところでしょうか。
条件は冒頭で申し上げたとおり参加者４０名（そのうち親族２０名）ですから、参列者が増えるとお料理や返礼品の金額も比例して増えて葬儀費用は上がる可能性はあります。
家族葬や小規模葬なら１００万円と少しでお葬儀が行えるということですね。
安い葬儀社を早く簡単に（つまり短時間＆価格重視で）探す方法とは
で、私が評価している３社の葬儀社紹介機関のリンクを貼りたいところなんですが、このブログは営利目的ではないので、葬儀社紹介機関の名前をそのまま載せるのはちょっと踏ん切りがつかないのです。
しかしその葬儀社紹介機関３社を突き止めるのは、難しくありません。
（このシリーズの冒頭でも「簡単に」探すと申し上げてますので）
以下の手順で探してください。
まず「葬儀社 紹介」という単語でヤフーもしくはグーグルを使って検索してください。
1ページ目、つまり検索結果の10番目にランクインしている紹介機関のうちの次の3社です。
（下記の３社はちゃんとビジネスとして活動しているのでSEO対策を行い、検索結果で上位に入るようになっています）
Ａ社・・・ＮＰＯ法人。花の名前が入っている紹介機関です。
Ｂ社・・・葬儀関係の出版社が運営する紹介機関です
Ｃ社・・・組織名の単語の頭文字を取るとＳ．Ｓ．Ｓになるところです。
お急ぎの方はこの3社に電話してみてください。
（2008年10月現在。 私は上記の３社の宣伝をしているわけではないので、利用に関しての最終的な判断は自己責任でお願いします）
以上がこのシリーズの結論です。
次回からは
なぜこの葬儀社紹介機関を選んだか、という理由について述べます。
お時間のある方はもう少しおつきあいください。
なぜこの葬儀社紹介機関を選んだか
良い葬儀社紹介機関は
「葬儀社 紹介」で検索すると検索結果の１ページ目に表示されます
そして「コンタクトを取ると人の気配」がします。
ちゃんと活動しているなら当然なのですが
「葬儀社 紹介」で検索すると検索結果の１ページ目に表示される
つまり検索順位で１０番目に入ります。
本当に葬儀社紹介業をビジネスとしてやっているなら、SEO対策を行い、検索結果上位に表示されようとするはずですから。
ただし最初のSEO対策だけうまくやっただけで、検索順位上位に入っていてもひどい葬儀社紹介機関はいっぱいいます。
それを見分ける方法がコンタクトを取ると人の気配がするということなのです
どういうことか具体的に述べますね。
①２４時間電話が繋がる
葬祭業の基本というか当たり前のことなんですが、２４時間繋がらなければいけないはずの電話に、いつかけても誰も出ない葬儀社紹介機関が多かったです。おそらくＷＥＢ制作会社が、ビジネスチャンスと考えて葬儀社紹介機関サイトを立ち上げたは良いが、ものにならずＨＰだけそのままで後はほったらかしというケースだと思われます。
サイトは初期投資だけで立ち上げられますけど、コンタクトセンターは人材のスキルアップなどが大変ですから、真剣なところしか続かないのだと思います。
たちが悪いのは、WEB制作会社はなまじSEO対策を考えながら葬儀社紹介機関のサイトを作るので検索順位で上位に来てしまうんですね。だから検索上位に来ていてもその葬儀社紹介機関のサイトは信用してはダメです。
優秀な葬儀社紹介機関→検索上位に表示される
という構図は成り立つが
検索上位に表示される→優秀な葬儀社紹介機関
は必ずしも成り立たないのです。
電話に出ないところはダメです。
②返事が早い
メール（顧客からのメールを受け取ったという自動返信メールではなく、葬儀社紹介機関のスタッフが作成したメール）の返事が２４時間以内に来る
肉親が亡くなってからコンタクトを取る顧客のことを考えると、レスポンスの早さが紹介機関には不可欠です。
メールに関して言えば良い紹介機関は遅くとも半日で反応があります。
メールのリターンは早ければ早いほど良い紹介機関です。
そして調査の結果「メールのリターンが早い機関ほど、メールの文章量が多い」傾向があることが分かりました。
メール対応に力を入れているところは、日頃の情報のストックもこまめに行っているからだと思います。
③スタッフの画像が掲載されている
歴史的経緯や一部マスコミのネガティブキャンペーンにより、葬儀社を信用できないと思っている方も多いでしょう。
そういう人たちは、葬儀社にも増して葬儀紹介機関の人々を、どこの誰だか分からないと思っています。（実際、私の調査の結果、どこの誰だか分からない奴が多かったわけですけど）
自分達の顔を出すと言うことは、責任をもって活動しているという（不完全ではありますが）信用の担保になります。
④更新されているスタッフブログがある
更新されているブログがあるということは、
１リアルタイムで活動しているということの証明になる。
２顧客とコミュニケーションを取る意思があるという表明になる。
３消費者にとってその組織の社風や考え方が分かる
ということが読み取れると思います。
⑤Yahoo検索のブックマーク登録が多い
ヤフーで検索をかけると検索結果に、何人がお気に入りにブックマーク登録しているか表示されます。
良い葬儀社紹介機関場合、このブックマーク設定が多くの人によって行われているのです。
筆者が良いと感じた紹介機関には多くの人（といっても3桁は行かないが）が登録しており、検索順位も上位表示されているようですね。
ブックマークに関しては自作自演もありますから、絶対とは言い切れないですけど。
良い紹介機関を見分ける要素は上記の５つです！
ここまで説明すればどこがよい紹介機関か見分けられると思います。
それが分かれば、良い葬儀社を紹介してもらえます。
ちなみに下記の条件は役に立たないので注意してください。
×紹介する葬儀社をどのような基準で選んだのかを示す「納得できる葬儀社選定基準」を掲げている
葬儀社紹介機関のホームページに掲載されている葬儀社選定基準はほとんど役に立ちません｡
まるで他のサイトからコピーアンドペーストしたかのような文章があふれています。実際、他のサイトと全く同じ文言が使われていたサイトもあったので本当にコピーアンドペーストしているのでしょうね。
・たくさんの葬儀社を調べました。
・葬儀社の見積もりを精査しました。
どういう方法論で？
どういう基準で？
百歩譲って、良い方法論があったとして、本当にそれを行ったことをどうやって証明するのでしょうか？
残念ながら客観的に評価できる「理想の葬儀紹介基準」は今のところ存在しません。
それから複数の葬儀社紹介機関とコンタクトを取る際の注意が一つあります。
複数の葬儀社紹介機関にメールを送った後気づいたのですが、葬儀社紹介機関には似た名前が多いのです。
マーケティング的にもＳＥＯ対策を考慮すると確かに
「葬儀」「お葬式」「紹介」「葬儀費用」などの言葉の順列組み合わせのネーミングになるのは仕方がないのですが・・・。
しかし消費者側にとっては、葬儀社紹介機関の区別が大変つきづらいのです。おまけにメールを送る際はその葬儀社紹介機関のホームページのメールフォーム入力経由で送るので、自動返信メールを返してもらえないと、いつどこのサイトに送ったか後で把握できなくなってしまいます。注意してください。
結論です。
『3時間で葬儀社を選ぶには、優秀な葬儀社紹介機関を利用するのが有効』です。
片端から個々の葬儀社にあたって優秀な葬儀社を選ぶよりも、優秀な葬儀紹介機関を探す方が、ずっと簡単なのです。
でも本当に使える葬儀社紹介機関は（見分けるのは簡単だけど）少ないので、注意してくださいね。
それではこのブログをお読みなった皆さんが「良い葬儀社」に出会えることを願っています。
最後までお読みいただいてありがとうございました。
言いたいことはここで終わりなんですけど
おまけで、調査中に経験したダメな紹介機関と、ダメな紹介機関に紹介してもらったダメな葬儀社のエピソードを書いてみました。
ダメ葬儀社紹介機関の事例
最後におまけとして、だめな葬儀社紹介機関の事例を挙げておきます。
（本当に私が休日をつぶして調査したってことの証明でもあります・・・）
・サイトに掲載されている電話番号に連絡してもとにかく電話に出ない
・数社はメールを送った場合、自動返信メールが来るが、その後何の反応もない。もちろん自動返信メールメールさえ来ないところがある。
・最悪のケースは紹介機関に電話をしたのに「○○葬祭です」と葬儀社名で名乗ったケースがあった。後で「会社概要」で所在地をしらべると、葬儀社で登録がしてあった。
葬儀社が葬儀紹介機関を運営していたケースは私が確認できた限り、２件ありました。葬儀社が葬儀紹介機関をやることの矛盾（例えるなら受験生と採点者が同一人物ということ）に彼らは気づいていないみたいです。指摘すると「われわれは自分自身を、自信をもってお勧めできると自負しています」と言い出す始末。
・紹介葬儀社へ顧客の個人情報を伝えて良いとも言っていないのに
「○○センターから紹介いただきました△△葬儀社です。」という書き出しの葬儀社からのメールが一方的に送られてきた。
・ある葬儀社紹介機関からのメールの文章末尾にお客様番号２４１番と表記されていました。このサイトは3年前にオープンしているとのことなので3年間で利用者が240人くらいしかないということなのでしょうか。確かにあまり頼みたくないＨＰのデザインでしたけど。
・「全国の葬儀社５０００社を厳選しました」HPで謳っている紹介機関もある。
厳選しているわけがないです。１日葬儀社を２社調べていっても７年かかる。スタッフが１００人いれば可能ですけど、その葬儀社紹介機関は５，６名くらいです。もちろんどういう方法で調べたかは掲載していません。
・ウェブ制作会社が（おそらく片手間で）運営していると思われる葬儀社紹介機関に多く見られる傾向として、ただ葬儀社名と連絡先が記載されたメールが返ってくるだけというケースも多かった。
なぜその葬儀社を紹介するのかという根拠や、その葬儀社はどんな特徴があるのか等の説明が全くない。
ある葬儀社紹介機関はこのようなメールを全く同じ内容で１週間に４回送りつけてきた。抗議をしようとして電話をしたら、誰も出なかった。
ダメ葬儀社紹介機関に紹介されたダメ葬儀社の事例
ダメ葬儀社を紹介する紹介機関はダメ機関と言えるんですが・・・
・紹介された葬儀社のことを詳しく知りたいと思って、その葬儀社のホームページを検索してみるとホームページを持っていないというケースがいくつかあった。ネットから集客しておいて、ホームページを持っていない葬儀社を紹介するとは、紹介する紹介機関も紹介された葬儀社も、どういうつもりなんでしょうか。
・メールを送っても返事が来ない。
３日遅れで届いたら冒頭で「身内の法事があったので遅れた」という意味不明の言い訳が書いてありました・・・
・深夜にその葬儀社に電話すると寝ぼけた声で出る。または誰も出ない。良く外出するので次回からは携帯に電話してくれと言う。
・手書きの葬儀見積書をスキャニングしたデータで送ってくる（もし葬儀内容の変更を依頼したらまた書き直すのだろうか。エクセルをＰＤＦ変換して送るべきだと思うが）
・やたらと重い画像データを添付して送ってくる。最も重いのは写真１枚で約８Ｍバイトあった。
・最安値の葬儀社に電話して「御社のセールスポイントは？」と聞いたところ、小馬鹿にした口調で「えっ、別に無いですよ」と言う。値段・・・じゃないのですか？
安いだけの葬儀社はダメってことですね。
これで私のレポートはいったん終了なんですが、
時間があれば番外編にもおつきあいください。
葬儀社紹介機関の運営はたいへん
片端から個々の葬儀社にあたって優秀な葬儀社を選ぶよりもベターな方法として、優秀な葬儀紹介機関を探すべきと申し上げてきました。
それにしても葬儀社紹介機関の運営というのは、運営する側にとってはなかなか大変なのではないかと思うんです。
なぜなら最終的なコンバージョン（商品購入の成立）までのハードルがたくさん存在するはずだからです。
仮に日用品のネット販売が目的なら
①ＳＥＯを行い検索上位に表示されるようにする
→②ＨＰの評価
→③商品をクリックしてもらって売買成立！
という流れですね。
これが葬儀社紹介機関の場合
①ＳＥＯを行い上位表示されるようにする
→②ＨＰの評価
→③紹介機関のコンタクトセンター（お客さんに紹介する人）の評価
→④葬儀社の評価
→⑤葬儀施行依頼
と多くの段階を踏まねばなりません。
そして⑤まで行かないと葬儀紹介機関には一銭の紹介手数料も入らないはずですよね。
せっかく顧客に葬儀社を紹介しても、その葬儀社の電話口の対応がたまたまちょっと悪かっただけで契約は成立しないってことです。
つまり①から⑤まで間に、どこかにボトルネック（ビンの首。流れをせき止める存在）があれば、うまくいかなくなる可能性が高いのです。
最終的な成約を他社（葬儀社）に委ねる以上、思い通りの品質管理も難しいのではないでしょうか。
Web制作会社が運営するダメな紹介機関は往々にして③以降が無残な状態になっています。
ここまでの文章でずっと葬儀社紹介機関を勧めておいて、なんなんですが
葬儀社紹介機関がうまくいくのはこの5年くらいが限界ではないかと私は思っているのです。
理由は以下の通り。
前述したように現在の相談所型紹介機関の本質的機能は「いかに良い葬儀社を紹介できるか」というフィルタリング機能です。
「いかに何千社の葬儀社の中からネットユーザーの望む良い葬儀社を紹介できるか」ということが存在理由の全てです。
確かにネットを使って葬儀社を選ぶ顧客は増えていくでしょう。しかし何度か述べてきたようにネットユーザーは価格感度が高く、「彼らの望む良い葬儀社」とは多く場合「安い」葬儀社です。
ユーザーのために安い葬儀社を紹介すればするほど、紹介機関が受け取る紹介手数料が減少するという悪循環を起こしているはずです。
存在が自己矛盾を内包しています。
そして紹介機関のフィルタリング機能、言い換えれば良い葬儀社を知っているという「情報」だけが、紹介機関の命綱というのは危険だと思います。
インターネットの最大のインパクトは「情報格差の解消」でした。
アカデミズムしかり、大手マスコミしかり、情報を持っているだけという売り手の優位性はインターネットの台頭によりどんどん失われていますよね。
例えばネット上の葬儀社に対するレビュー（評価）をうまく抽出できるアルゴリズム（計算式）を持った検索エンジンの登場など、今後葬儀社選びの新しい検索方法が生まれてしまえば、アカデミズムや大手マスコミ同様に、情報を持っているだけの葬儀社紹介機関の存在理由は失われてしまいます。
楽天トラベルのホテル紹介サービスは、良いホテルの情報提供だけでなく、実際に宿泊したユーザーのレビューの集積や、楽天トラベルを通してホテルの予約を申し込むと割引が受けられるという仕組みを持っています。現在ユーザーが葬儀社紹介機関を通して葬儀社に依頼しても、直接葬儀社に申し込んでも、消費者の受ける恩恵は一緒です。
紹介機関が生き残るには「情報以外の何らかの仕組み」が必要です。
では楽天トラベルのホテル紹介のように紹介サイト経由であれば割引を適用するという仕組みは成立するでしょうか。
私は難しいと思います。
ネット上の葬儀価格は限界値近くまで低下しています（この検証は別の機会に）
ネットを主戦場にする葬儀社にとってはこれ以上の割引分の値下げは難しく、逆に値下げが可能な葬儀業者（つまり値下げしてでも仕事の欲しい葬儀社）はクオリティに問題があると思います。ホテルの場合は客室が空くくらいなら割り引いて受注した方が良いというハード優先の考え方ができますが、葬儀のように人的コストを最優先で考えなければいけない業態の場合、割引という方法論は難しいのではないでしょうか。
ただし葬儀社紹介機関がダメになる頃には、また葬儀社の新しい探し方がうまれているはずですので、消費者の方は心配しなくてもいいと思いますよ。
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