お葬式の見積書を見るときのポイント

「お葬式っていったいいくらかかるんだろう?」
多くの方がこの疑問を抱えています。

実は、お葬式の費用に関する消費者の関心は非常に高いのですが、正確な費用を把握するのは意外と難しいんです。

その理由は、葬儀の見積書を見るときのポイントが分からない方が多いからです。
これから、最小限の労力で正確な金額を知る方法をお伝えします。

見積書を手に入れる

まずお葬式の規模(何人呼ぶか)を決めてください。

次は正確な葬儀費用を確認していきましょう。まず、見積書を手に入れることから始めましょう。

近所の葬儀社に電話をします。
この段階で直接足を運ぶ必要はありません。
電話で
「お葬式の見積書を作ってください。○○人くらいの規模で、〇〇の周辺で行いたいです。見積書ができたら自宅に送ってください。メールでも構いません。」
と伝えるだけでOKです。

ここで重要なのは、1社だけではなく、できるだけ多くの葬儀社から見積書を取ることです。
これは後で比較検討して、「良い」見積書だけを残すためです。

見積書のポイント

見積書を入手したら見るべきポイントは大きく2つあります。

1:わかりやすい見積書かどうか

良い見積書とは、できるだけ個別の項目に分解されていて、詳細な内訳とそれぞれの金額がはっきり明示されている分かりやすくなっています。

反対に、良くない見積書は「30名セット一式200万円」といった大まかな表示しかありません。

これでは各項目の妥当性が判断できません。

ただし、初めて見積書を見る方にとって、分かりやすくて妥当性があるか、判断は難しいかもしれません。
見慣れない項目(寝台車や安置料など)が多いことと、葬儀社によって見積書の書式がバラバラなためです。

そこで、簡単な判断方法をお教えします。その見積書を作った葬儀社に
「棺を別のものに替えていいですか?」
と聞いてみてください。

良い葬儀社なら
「はい、桐の棺以外にも、樅でできた棺や布張りの棺など、お好きなものを選べます」
と答えるはずです。

一方、わかりにくい見積書を作っている葬儀社の場合は
「セットに含まれているので変更できません」
という返答になりがちです。

なぜ棺について聞くのかというと、一般消費者には価格の妥当性を判断しづらい商品だからです。
料理なら普段の外食経験から相場が分かりますが、棺は日常的に購入するものではありません。
悪質な葬儀社は、この消費者の判断しづらさにつけ込んで、法外な利益を上乗せしがちなのです。
そのため棺を変更されることを、いやがります。あえてその痛いところを突くのです。

実は、私たち葬儀のプロは、他社の葬儀費用が高いか安いかを判断するとき、まず棺の項目を見ます。
国内の棺メーカーは限られているので、仕入れ値が分かります。つまり利益率がいくらかわかります。
棺の利益率が高い葬儀社は、他の項目も割高な傾向にあります。

2:総額表示になっているか

「総額表示なっているか」とは、
実際にお葬式を依頼したら最終的に全体でいくらかかるのか、明示されているかということです。

葬儀費用には以下のような項目があります

  • 葬儀費用(人件費、祭壇、遺影写真、棺など)
  • 火葬料(火葬場で支払う費用)
  • 飲食費(通夜葬儀の食事代)
  • 返礼品(参列者に配るお返しもの)
  • 式場使用料
  • お布施(お坊さんへのお礼)

悪質な葬儀社は「飲食費は料理屋さんへの支払い」「火葬料は火葬場への支払い」といった理由で、これらの項目を見積書から除外することがあります。

実は、はっきりとわからない項目が一つだけあります。
お布施だけは事前に正確な金額が分からない項目です。
これはお坊様が決める金額だからです。

しかし、お布施以外の項目は、良い見積書であれば全て明示されているはずです。

総額表示かどうかを簡単に確認する方法があります。

例えば20名の葬儀の見積書なら、
「予定通り20名しか来なかった場合、追加費用は一切発生しませんか?
と質問してみてください。

きちんとした見積書を作った葬儀社なら
「はい、必要な項目は全て含まれていますので、予定通りの人数なら追加費用はありません」
と答えるはずです。もし口ごもるようなら、見積書に含まれていない項目がある可能性が高いです。

最後にもう一度見積書のポイントまとめます。

✓ 複数の葬儀社から見積書を取得する
✓ 項目ごとの明細が分かりやすく記載されているか確認
✓ 総額表示になっているか必ず確認

見積書を見るときは「わかりやすさ」と「総額表示」という2つのポイントをチェックしてください。

これらの基準を満たす見積書であれば、実際にかかる費用が正確に把握できるはずです。

これらのポイントを押さえることで、予想外の出費を防ぎ、適正な葬儀費用での対応が可能になります。




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