葬儀屋さんは会計士よりも将来性がある仕事です!




今回取り上げるのはこの論文。

THE FUTURE OF EMPLOYMENT: HOW SUSCEPTIBLE ARE JOBS TO COMPUTERISATION?

オックスフォード大学が認定 あと10年で「消える職業」「なくなる仕事」(週刊現代) より引用

人間が行う仕事の約半分が機械に奪われる—そんな衝撃的な予測をするのは、英オックスフォード大学でAI(人工知能)などの研究を行うマイケル・A・オズボーン准教授である。そのオズボーン氏が、同大学のカール・ベネディクト・フライ研究員とともに著した『雇用の未来—コンピューター化によって仕事は失われるのか』という論文が、いま世界中で話題となっている。同論文の凄味は、702の職種すべてについて、コンピューターに取って代わられる確率を仔細に試算したことにある。

この研究結果は発表当時話題になったのですが、
ふーん、という感じで読み流していました。

先日ふと原文にあたってみたところ、葬儀屋さんも研究対象になってることに気づいて
取り上げて見た次第です。
お悔やみ申し上げます

結果は

207位  Funeral Service Managers, Directors, Morticians, and Undertakers
(日本でいうと葬祭ディレクター)
コンピュータ化確率 0.2

257位  Funeral Attendants
(日本でいうとセレモニースタッフ+運転手)
コンピュータ化確率0.37

700ある職業のうち(機械化されない)上位約3分の1に入っているということは

比較的機械に仕事を奪われない職業と言えると思います。

上位(つまり機械に仕事を奪われない職業)の
1位はレクリエーション療養士であり
4位に心理系ソーシャルワーカーがランキングしていることからも分かるとおり、
人々のメンタルに関係する職業は機械に仕事を奪われる確率が低いようです。

葬祭業も故人に接するなど人と人の関係性が重要であり、グリーフワークに関連する職業です。
そのため機械が替わりを勤めるのは物理的には不可能で無いにしろ、
多くの消費者がそれを望まないでしょう。
個人的にはこの葬祭業の順位は予想通り、正直に言えばもっと上位でもいいのに、という感想です。

ちなみに会計士は589位。
そういえばゴールドマンサックスはワトソン (IBMのAI)を導入によってかなり人員削減したらしいですね。
概ねかつて花形であった金融系ホワイトカラーは将来性のない職業になりつつあります。

とはいえ葬儀屋さんの業務は全て安泰かというとそうではなく
一部の業務はAIにとって変わられるでしょう。
葬儀関係のチャットサービスは化けるかも、と思う理由
という記事でも触れましたが
コールセンター業務や、見積もりの作成に関わるところはAIの方が優秀で低コストということもありえます。
ただしこれは葬儀屋さんの仕事を奪うということではありません。
死亡者の増加と労働力の減少に伴い今後葬儀屋さんはもっと激務になっていくことが予想されるので
機械にできるところは機械に任せて、業務内容を人間にしかできないことに集約していく必要性がいずれ出てくると思われます。

結論としては
葬祭業の仕事はなくならない
でも働き方をちゃんと考える必要はあり
ってところでしょうか。











4 件のコメント

  • 中国では葬儀業は「有望な業務」であり、葬儀管理法により公設公営に限定をしており
    一部民間開放ですが、「公設公営率は99%以上」です。(自治体関連団体を含む)
    その半面にここ5年で「民間の葬儀社が台頭」しており、5年間でその数は10倍以上です。
    葬儀管理法では、民間企業が「葬儀施設を持つことを認めておらず」(市場開放に伴い
    認可した民間葬儀場は別)、そのために民間葬儀社は寿衣(仏衣に相当)と生花販売と
    公営葬儀場での施行を客から請け負っています。

    そのために、公営葬儀場や病院の待合室や家族待機室には「その手の人達がゴロゴロ」と屯をしており、「何らかの法的規制を入れる必要性を感じています」。(かなり悪質)

    その半面に公営葬儀場の「浄化」も進まないのも現状です。
    民政業務のうちでも葬儀は「オイシイ仕事」ですので、共産党幹部や行政幹部の関係者
    が「押し込まれてきます」。(息子や親類等を採用しなければならない)
    葬儀関連だけでも逮捕者や失職、追放をかなりの数で行い浄化を進めましたが、
    その開いた穴に「妨げ素材」が押し込まれると話しになりません。

    改革が進んだ所は大幅な近代化が出来ました。
    現在、750万人都市(葬儀場は3ヶ所だけ)の最も大きな葬儀場(火葬場と解剖室併設)の建替え相談を党書記から受けており、建替えと共に職員の大幅リストラを遂行をして
    スタッフの若返りと葬儀学部卒の採用を増やして、葬儀学部卒比率を高める計画を
    しました。(前葬儀場長は解任・解雇をして、卒業生を新たな葬儀場長に任命)

    党書記も「葬儀学部卒を増やしたい」との意向ですが、「縁故者を断れない」のも現状なので、箱物やシステム、業務を近代化、最新化したとしても人が最も遅れた部分となり
    そうです。

  • prof様
    >相談を党書記から受けており
    さらっとすごいことをおっしゃっていますが(^^;)

  • 党の書記など沢山いますので。(民政担当からですが)

    9月の政府葬儀協会の大会の方が大事で、3日間で今後の方針や基準を作ります。
    大会は3日間ですが私は1ヶ月、私の担当は「遺体保管と処置、葬儀業務における
    安全管理」ですので、国の予算も含めて「大幅改革を実行します」。
    改革に関しては高新扱いとして、「費用は国が50%、省が50%、設備と工事は市負担」で進めています。

    ただし、葬儀や講義施行は専門外で「何も指導が出来ません」。
    赤城さんが見たら「腰を抜かす様な葬儀を行っています」。

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