訃報が新聞に載りそうなときには注意

身内の訃報が新聞に載りそうなとき、例えば訃報を載せるのが当然という習慣の地方に住んでいるとか、大学教授や政治家を務めていたというような著名人の場合の話です。

最近は載らなくなりましたけど、昔は良く新聞の訃報記事に自宅住所が掲載されてました。

訃報記事と訃報広告の違い

間違えやすいので訃報記事と訃報広告の違いを説明しておきます。

訃報記事は新聞の社会面真ん中やや下の方に出ている、著名人が亡くなったという記事です。
死亡記事とも言いますね。

訃報広告は新聞の最下段に出ている黒枠で囲まれた記事のことです。
これは広告と名前がついているだけあって有料です。
社葬のお知らせに使われることが多いですね。

ちなみに訃報記事は、地方紙の場合、市役所への死亡診断書の提出によって自動的に掲載されるケースもあるようです。
一方全国紙だと、
故人の所属する団体（教授なら大学とか）が情報を発信
→共同通信などのデータベースに登録
→各紙の基準に基づきピックアップして誌面に掲載
という流れで載ることが多いようです。
（新聞記者サイドからの解説はこちらを参照ください）

住所は載せないように

新聞に住所を載せることは、空き巣に入られるデメリットはあっても、基本的にメリットはほとんど無いはずなんです。
しかし昔は新聞側が事務的に掲載するかどうか聞いて、慣れてない遺族がハイと答えてしまうことが多かったのだと思います。
もし住所を載せるかどうか新聞社から聞かれることがあれば、（自宅でお葬式をするのではない限り）いいえと答えた方が無難です。

密葬の場合は断る

それから完全に密葬にする場合は、掲載自体を断りましょう。
故人が大学教授の場合などによく見られますが、奥さんは自分の夫が著名人であるという自覚が無い人が多い気がします。そのため気軽に新聞に訃報記事を載せることをOKしてしまい、葬儀にたくさんの方が参列して、大変な思いをすることがあります。もし新聞社から問い合わせがあったら、まず葬儀屋さんに相談しましょう。

また葬儀後、「故人に生前お世話になったのでお線香を上げさせて欲しい」と電話がかかってくることもあるそうです。
胡散臭い仏壇屋の営業マンだったりすることもあります。ありふれた姓（田中とか鈴木とか）を名乗って、故人との関係を具体的に説明できない相手の訪問は、お断りした方が無難です。