葬儀屋さんに事前相談する前にこれだけは知っておこう

大切な誰かが亡くなりそうなときに、お葬式の相談のために葬儀社に足を運ぶのは、なかなか心理的にハードルが高いものです。

やっと勇気を出して葬儀社を訪問したにもかかわらず
その葬儀社が良いのかどうか判断できず、もやもやして帰るというのは残念すぎます。

大体事前相談をする人ほど逼迫（ひっぱく）した状況であることが多いわけですから、限られた時間を無駄にしてはいけません。

私は仕事柄（葬儀施行と葬儀業界分析）これまで国内の多くの葬儀社を見て回りました。
たくさんの葬儀社を回っている内に、良い葬儀社、悪い葬儀社それぞれの共通点も見えてきました。

そういうわけで、今回は消費者の方が事前相談する際のポイントを解説します。

一般的な葬儀社のサイトで見かけるような
「話してみて、印象がいい葬儀屋さんを選びましょう」
というような抽象的で役に立たないことを述べるつもりはありません。

複数の葬儀社を比較することを前提にして、
具体的に、どこに注目すればいいか、
どういう質問をぶつければいいか、
その返答からどう判断するべきか
について述べていきます。

葬儀社の絞り込み方

まず葬儀社を絞り込みましょう。
自分の生活圏の中で、どんな葬儀社が存在するのかはGoogleのマップ検索で「葬儀社」と入力するか、ｉタウンページの業者別検索を使うとよいでしょう。

ホームページを持っていない葬儀社は候補から外してください。
消費者とコミュニケーションを取る気のないところです。

5社くらいならちょうどいいのですが、予想以上にたくさんの葬儀社がヒットしたら、ホームページの情報量の多さで選んで良いと思います。
必ずしも情報量の多いホームページを持つ葬儀社が良いとは限りませんが、すくなくとも消費者に情報を提供しようとする姿勢は評価できます。
初期の絞り込みとしては、これで十分です。
仮にホームページが良いだけの羊頭狗肉の葬儀社であれば、事前相談の際に化けの皮がはがれるでしょう。

訪問する葬儀社にあたりをつけたら、まず
訪問する前の日に訪問の予約（アポイントメント）を取っておきましょう。

本来は相談者が飛び込みで訪問しても、ちゃんと対応できるのが葬儀社の正しい姿です。
しかしなにぶん突然に仕事の依頼が入ってしまう職種なので、訪問したら誰もいなかったということがあり得ます。

仮に誰かいたとしても他の人が出払っていて、一番駄目な人に当たってしまうのも、避けたいところです。
どんな組織もそうですが、個々人の能力にはバラツキがあります。
もちろん駄目な人の駄目さ加減もその組織のレベルを反映しているとも言えるのですが、あえてその状況に飛びこむ必要はないでしょう。

無駄足で終わらないためにも、とりあえず事前相談の予約をしておいて、ちゃんとしたレベルの人に対応してもらえるようにしましょう。
予約したのに駄目な人が対応したとしたら、そこは本当に駄目な葬儀社です。

ところで相談する前にどんあお葬式をしたいかイメージを作ってから行きましょうと、勧めている葬儀社のサイトがあります。

これは無理です。

就職活動をされた方なら理解いただけると思いますが、会社訪問をする前から、
自分の希望する職業のイメージを明確に持っていたでしょうか？
何社か回るうちにイメージが具体的になっていったのではありませんか？

多少なりとも時間があるなら、
葬儀社を回りながら希望するお葬式のイメージを固めていったほうが良いと思います。

訪問してすぐにみるべきところ

葬儀社を訪問後、事前相談の担当者が現れるまで、まずどちらかで待たされることもあるでしょう。

どこで待たされるか、
またはどこで事前相談を行うか
というのも見るべきポイントです。

話題が極めて私的でデリケートなので
静かで人目に触れないところ、つまり個室が事前相談場所としてベストです。
ただ個室だと逆に圧迫感を感じる人も多いので、
その部屋に花が置いてあったり、大きな窓があり壁紙が柔らかい色彩で、
リラックスできるような配慮があればなお良い葬儀社だと言えるでしょう。

次に相談相手の担当者が現れるまでの時間というのも重要です。

３分以上待たしたら失格です。

こちらは訪問日時を伝えてあるのです。
相談者は病院での看病の合間をぬって、急いで来ているのかもしれません。
もし少しお客様を待たせる場合は、葬儀社側は事前に断りを入れて、資料等を渡しておくべきでしょう。

そのうち担当者が現れます。
サービス業は最初の3秒の印象で評価が決まってしまうといわれます。
確かにそれは正しいと思います。

一例を挙げると
夏場の場合、駄目な葬儀社はほぼ間違いなく、上着を着用していません。
葬祭業という仕事の基本は肉体労働なので、普段式場内でも重い荷物を運んだりしていることが多いのです。
直前まで作業をし、それで暑いものだから上着を着ないで現れるというわけです。

しかし当然第一印象は良くなく、
接客のドレスコードとして許されるものではありません。
そしてそのようなドレスコードを認めているとしたら、その葬儀社はサービス業として失格です。

担当者に対する自分の最初の印象というのは
信じて良いです。

・ネクタイをしているか
・シャツのボタンの一番上を止めているか
・ズボンのクリース（折り目）はちゃんと入っているか
などの身だしなみがチェックポイントです。

次に葬儀社から渡される資料についてです。

この資料の善し悪しの見分け方は
「分厚い程良い」です。

そんな単純な！と思われるかもしれません。
しかし良い葬儀社ほど資料は多くなります。

資料が多い程、必然的に伝える情報は多くなります。
これまでの葬儀社は情報の非対称性（情報格差）によって利益を得てきた部分があります。
顧客に情報を与えない方が葬儀社側に有利に働きます。
それなのにをあえて情報を提供するのは良い葬儀社です。
上場企業の場合、IR（投資家向け）情報が多い企業ほど株主の評価は高い傾向にあります。
それと同じ理屈です。

もちろん誤った情報をたくさん流しているだけだったらどうする？
という可能性は否定できません。
しかしそんなことをするくらいなら、最初から薄っぺらな資料を渡しておけば良いはずです。
たくさんの嘘は全体の整合性を失わせますから、
消費者をだまそうとする葬儀社は情報を提供しないはずです。

事前相談でまずたずねるべきこと

事前相談はあなたの次の一言で始まります。

「無宗教葬をしたいのですが」

別にあなたが仏教徒であって、仏式のお葬式をする予定でも気にすることはありません。
この質問でOKです。
無宗教葬とは特定の宗教の儀式を執り行わない葬儀です。
具体的な内容は後述します。

ではなぜこの質問をするのでしょうか？

個人葬における無宗教の比率というのは実はそれほど高くありません
８割以上は仏式であり、残りをキリスト教、神道、新宗教、無宗教で分け合っているのが現状です。

発生率の少ない葬儀の質が高い葬儀社は、全体的な葬儀の質も高い傾向にあります。
ベトナム料理の本が充実している本屋は、きっとあらゆるジャンルの料理の本が充実しているはずです。
それと同じ理屈です。

また、なぜキリスト教や神道ではなく無宗教なのかというと、
宗教儀式を行わない式は、宗教儀式に頼ることができないため担当者の能力がむき出しで試される、つまりその葬儀社のスタッフの能力をさらけ出すことになるからです。

「無宗教葬をしたい」
というこちらの要望に対して、まず
「お墓をどちらかにお持ちですか？」
と聞いてきたらそのスタッフはよく教育されています。
中には、代々付き合いのある菩提寺があるにもかかわらず、
無宗教でお葬式をやろうとする方がいるからです。

最初仏式でお葬式を済ませて、
後日お別れ会形式で無宗教葬をするのは、問題ありません。
しかし無宗教葬だけをして、
納骨だけお寺に頼めばいいと考えている方も中にはいらっしゃいます。
そんなことをしてしまうと、納骨の際、必ず寺と揉めることになります。

教育されているスタッフはそのようなリスクを回避するために
菩提寺の有無を確認します。
ここは嘘でもいいので
「いえお墓は持っていません」
もしくは
「宗派指定の無い霊園を持っています」
と答えておけばよいでしょう。

良い担当であればさらに
「親戚のみなさんの承諾はえられそうですか」
とも聞いてくるはずです。
ここもあとで揉めそうなポイントです。
中には
「お経ぐらいあげないと」
と、無宗教葬に反対する親戚も中にはいるからです。

葬儀社の企画力を試す無宗教葬

次の質問は
「無宗教葬ってどんなことをするのですか」
です。

これは葬儀社の企画力を見るテストです。

例として式次第（式の内容）の一例を示します。

・黙祷
・ナレーション
・弔辞（友人知人が故人にお別れの言葉を送る）
・遺族代表挨拶
・献奏（ＣＤ　生演奏）
・献花（祭壇にカーネーションなどのお花を供える）

上記の６点くらいは提案できないと失格でしょう。

さらに亡くなりそうな方の趣味や人柄などを聞いてそれに関する提案ができればベストです。
例えば、
・趣味の品を展示する。
・生前の写真やビデオを預かってイメージビデオを制作し、式中に放映する
ぐらいのプラスアルファの企画は必要です。

「いやー、無宗教葬って時間が余っちゃうんですよねぇ」
と平気でいう葬儀スタッフも結構います。
それは無宗教葬の問題ではなく、
その担当者の能力が問題なのです。
そんな葬儀社に依頼するのはやめておきましょう。

また無宗教葬の場合、必ずしも仏教のように通夜・葬儀告別式と二日間にまたがって式をやる必要もありません。
一日で済ましてもいいですし、
通夜（前夜式）に参列者を招き翌日は身内だけでお別れと言う方法もあるでしょう。
このような日程に関する選択肢を示せるかということも重要です。

祭壇に関する質問

次の質問は
「無宗教葬には、どんな祭壇がありますか」
です

そのとき見せてもらえる祭壇のサンプル画像が多いことがポイントです。

見せてもらえる画像の枚数がそのままその葬儀社の実力と言っていいでしょう。

枚数に比例して
祭壇のデザインの選択肢も豊富で
価格帯の選択肢も豊富なはずです。
理想的には一つの価格帯で１０枚くらいのサンプル画像があったほうが良いでしょう。

そういう葬儀社は祭壇のデザインや色使いを遺族の希望を反映したものにしてくれます。
故人が好きだった花を（季節が合えば）ヒヤリングして飾ってくれるでしょう。
ちなみにこういう葬儀社は仏式の白木でできた祭壇も充実しているはずです。

大手葬儀社でも、菊のみで出来た花祭壇の写真を一枚しか見せられないような葬儀社が意外と多いのです。
こういう葬儀社には依頼しないほうが懸命です。

また花祭壇の大きさ（高さと横幅）も聞いておきましょう。
良い葬儀社はちゃんと答えられるはずです。

葬儀費用に関する質問

次に
「このお葬式を最も安く済ませるとしたらいくら」
と聞いてください。

多少なりとも予算をかけようと思っている方も、このように聞いた方が良いと思います。
葬儀社ごとに商品や価格設定は違います。
複数の葬儀社を比較するならその葬儀社の提案する一番安いラインで比較した方が、どれだけリーズナブルか初心者には分かりやすいと思います。
また後で述べますが、セカンドオピニオン方式をとるのであれば、安い価格例を教えてもらう方が、他社との価格交渉がやりやすくなると思います。
頼みたい葬儀社が決まってから、自分の予算に近い形に見積書を変更すれば良いのです。
今日明日でもお葬儀をしなければいけないというのなら別ですが、通常はこちらから希望金額を言うのはとりあえずやめておきましょう。

もし参列予定者の数を聞かれたら、
だいたいの親族の人数と参列者の人数
を言ってください。
これは適当で構いません。

ただし他の葬儀社を回った際に聞かれたときも、同じ人数を答えることが大切です。
葬儀費用を同じ条件で比較しないといけないからです。

ここで一点注意です。

葬儀について書かれた本によっては、
祭壇がもっとも利益率が高いので祭壇の金額を見ろと
言っていることがあります。

間違ってはいないのですが、
最近はそのような考え方が消費者に広まってきたため、
逆にその裏をかこうとする葬儀社も出てきました。
祭壇の価格は落として、
その他の料金（例えば式場使用時に、音響使用料や案内看板費用、警備員費用など）を顧客が拒否できないオプション費用として請求する手口があります。
その結果総額が膨らむというわけです。

またセット価格にして、葬儀費用の単純比較を難しくしている葬儀社もあります。
そうなると一般消費者にとってはお手上げです。
そのため祭壇価格のみで葬儀費用の高い安いを判断するのは危険です。

あくまで葬儀費用の総額で高い安いを判断してください。

セカンドオピニオン方式

まずどこか1社に見積りを作ってもらったら、
あとはセカンドオピニオン方式です。
医療現場ではよく知られた方法ですが、ここでは複数社を比較するということです。

できれば見積もりをエクセルかＰＤＦのデータでもらえればベストです。
その見積りを、候補に挙げている他の葬儀社に見せて（時間が無いときはメールで送って）、これよりも良い条件でできるかどうか交渉します。

取り扱っている商品は葬儀社ごとに異なりますが、
その違いも説明させます。
その葬儀社が他の葬儀社の商品の違いを知っているのか
と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、
その商品の違いもその葬儀社に調べさせれば良いのです。
葬儀社としては自分の会社に依頼してもらいたいわけですから、
それくらいはします。

この方法は最安値の葬儀業者を選定するときも有効です。
裁量内で値引きもしてもらえるかも知れません。
（ただし、あまり極端な値引きをする葬儀社は逆に要注意です。値引きを前提にした定価設定にしている可能性があります。）

車を買うときなら平気でする相見積りも、葬儀のときにはやらない人が多いのです。

ダメな葬儀社は、そうやって相見積りをさせたときに
・担当が困ったという顔をする
・根拠を示さず言い訳が多い
・その葬儀社の中傷を始める
という結果になります。

もし最初の葬儀社より安価な見積りを提示できなくても、
正当と思える理由（=数値化できる理由、例えば料金は１割り増しだが、花祭壇のボリュームが1.5倍であるとか）があるのなら、
最後はあなたがどこに価値を見出すかの問題となります。

また、だめな葬儀社は葬儀費用の目安として日本消費者協会の数字（2017年なら195万円）を出してきます。
（参照ページ：マスコミが報道する葬儀費用のウソ）
このリンク先の記事で述べているように、日本消費者協会の発表数値は正確ではありません。
実態よりも高い金額になっています。
そのため日本消費者協会の発表数値より安い金額でお葬式ができるというのは、何のアピールにもなりません。

また価格以外の要素（見積もりの透明度・スタッフ対応など）
がすべて良いのに、価格だけがでたらめと言う葬儀社は、
私が調べた限りありませんでした。

セールスポイントを聞こう

最後に
「御社のセールスポイントは何ですか」
と聞いてください。

これを聞いて言いよどむスタッフのいる葬儀社は
やめたほうが良いでしょう。
良い葬儀社の社員はすらすらと言えます。
自社の経営方針やセールスポイントが末端にまで浸透している証拠です。

大手の会社でも社員が
「いえ、（セールスポイントは）別にありません」
としれっと言うことがありました。
その社員の肩書きが管理職だったのでさらに驚いたのですが。
ちなみそこはたくさんの会館を持つ葬儀社なのですが、豪華なハード（式場）をたくさん持っていたので、ソフト（人材）がダメでも何とかなってきたのでしょう。
これからはそれでは通用しないです。

直葬（火葬のみ）をしたい場合は？

ちなみに儀式的なことは全く行わず、直葬（火葬のみ）をされる方も
これまで述べてきた葬儀式を行うことを前提とした判定方法を使うべきです。
なぜなら通常の式運営の質が高い葬儀社は
直葬（火葬のみ）を執り行う場合も質が高いからです。
ディナーメニューがおいしいレストランの調理人は、安いランチメニューを作るときにわざわざまずく作るでしょうか？
わざわざまずく作るほうが大変なはずです。

実際に金額が心配なら、最後に直葬（火葬のみ）の場合は幾らか聞いておけば良いでしょう。

事前相談のことが理解できたら、早速葬儀社に事前相談の予約の電話を入れて行動に移してください。
事前相談が有料という葬儀社は聞いたことがないので、交通費以外お金はかかりません。

一点注意事項です。
互助会に事前相談に行くと、会員制度への入会をしつこく勧められるケースもあるかもしれません。
これはスタッフに会員獲得のノルマがあるからです。
その場合は「家族と相談する」と一旦断ってください。
あまりにもしつこいようであればその互助会は候補先から外した方が良いでしょう。

以上が、事前相談の具体的なノウハウです。

この記事が役に立って
皆様が良いお葬式が行えることを願っています。