相変わらず岩下宣子さんがアレな件

マナー講師界の老害こと岩下宣子（いわした　のりこ）さんですが、コロナ禍でもブレない通常運転です。

さすがとしか、言いようがありません。

現在発売中の「週刊現代　２０２０年８月８日・１５日号」 でも「なんでお前が語るのか」状態。

週刊現代　２０２０年８月８日・１５日号 [雑誌]

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初めての方に説明しておくと、岩下宣子さんはマナー講師界の重鎮です。
肩書きが「マナーデザイナー」のせいか、「誰もそんなことしてないトンデモ葬儀マナー」をいろいろな媒体で発信されています。

正直いちいち指摘するのは面倒くさいです。それに私のネット上の記事は、彼女と、彼女の言ったことを信じている紙媒体の読者には届かないのです。
それでも葬儀業界の一員の義務として、都度指摘することを自分に課しています。

過去の彼女のトンデモ発言はこちら（岩下宣子の記事一覧）

岩下宣子さんのトンデモ発言

さて今回のトンデモ発言を見ていきましょう。

「現代礼法研究所」代表の岩下宣子氏が語る。
新型コロナウイルスの感染拡大によって、看取りの瞬間に病室に入れない事態が増えています。
事前に、どの程度可能なのか病院に確認するべきでしょう。人数制限されるケースが増えているので、あらかじめ誰が立ち会うか決めておけば慌てることはありません。

遺族が問題にしているのは、立ち会えないのが辛いということなのだから、誰が立ち会えるか決めておけば慌てなくて済むって、回答のピントがずれていませんか。

また、どうしても肉親の死に目に会っておきたいという方は、本人の同意を得た上で在宅死を選ぶといいでしょう。

いや、あのさ、コロナは指定感染症だからこそ、無症状でも隔離して、重症者は面会も許されないということになっているわけです。本人が同意しようが、亡くなるようなコロナ重症患者を自宅で看取れるわけないでしょう。これは一般読者でも、あれ？って思ったのでは。

遺された人が病院で行う手続き自体は以前と変わりません。
亡くなった時点で医師が死亡診断書を書いてくれます。
火葬や埋葬（納骨）など様々な場面で使うので必ずコピーを取りましょう。

確かに死亡診断書のコピーは取っておいた方がいいのですが、それは生命保険などの後日の手続きで使うからであって、火葬や埋葬などの手続きで必要とされるのは死亡診断書の原本（通常は死亡届と一体化している）です。
ここを理解していないからこの後

通常これらの手順は葬儀社が代行してくれる。（中略）医師から死亡診断書を受け取ったら、すぐ死亡届に必要事項を記入して葬儀社にＦＡＸやメールで送ろう

というわけのわからないアドバイスにつながってしまうのです。

葬儀社はＦＡＸやメールをもらってもどうしようもありません。
死亡診断書そのものをもらわないと、役所で手続きのしようがないのです。

岩下宣子さんは、コロナのことも死亡届の提出のことも、よく知らないのでこのような間違った発言になるのですが、それで週刊誌の取材に答えられるメンタルって、すごくないですか。
毎度の事ながら感心します。

スタッフから名刺を渡されて『「今後、葬儀の打ち合わせは電話でのやり取りになります」と言われた』という。
「現在、葬儀の打ち合わせはほとんど電話で行っているそうです。病院や葬儀場はどうしても『３密』になりやすい環境ということで、葬儀社の担当者と対面での打ち合わせはほとんどありませんでした」

この部分は岩下宣子さんではなく、コロナで肉親を亡くした遺族のコメントなのですが、これは葬儀屋にだまされたのだと思います。
現在でもほとんどの葬儀屋さんは対面で打合せをしています。

電話なら、
・寝台業社を病院に行かせれば、担当者は動かずに済む
・資料を見せずに、説明を端折（はしょ）れるため、葬儀屋がイニシアチブを取ってだましやすい
ということなのでしょう。

大体、お葬式の時は顔を合わすのに、肝心の打合せだけ電話で、っておかしいでしょう。
ちなみにこの葬儀屋は病院の契約業者でした。

マナー講師に思うこと

マナー講師に必要なのは豊富なマナーの知識ではなくて、自分の妄言を信じ込めるメンタルなのではないか、と葬儀業界に長くいると思うようになりました。

それにしても、岩下宣子さん、葬儀マナーでこれだけの間違いをやらかしているのであれば、他のマナー分野（食事やビジネス系）でも結構やらかしているのではないでしょうか。

またこれだけデタラメな発言をしてマナー業界の重鎮でいられるのには、何か理由（占い業界における細木数子のヤクザみたいなもの）があるのでしょうか。

御存じの方は、教えてください。

追記

私は過去、週刊現代さんに取材協力させていただいことがあります。（参考記事：記者や編集者の皆さま、ご連絡をお待ちしています | 考える葬儀屋さんのブログ）
コロナのお葬式についても、私に聞いてくだされば、と言いたいところなのですが・・・

記事のコンセプトが、消費者の知らないことを正しく伝える場合は声をかけてもらえますが、
恐怖感をあおりたい場合は、声がかからないんですよね。
「7月のコロナウイルスによる都内の死者は5名だったので、交通事故で亡くなるより難しい（7月は16名）」と言ってしまうタイプなので。