葬儀業界の正義の味方




以前このブログでも取り上げた某「葬儀のスペシャリスト」が、

案の定というか予想通りというか

番組まとめ記事:

格安葬式・葬儀サービストラブル・遺体から異臭?棺がゴミ箱?

「表舞台」でこういうこと言い出されたようですね。
直接この番組を見ていないので上記のまとめサイトの正確さまでは検証できないのが残念なのですが
こちらの方のツッコミを拝読するとおそらくそういうことなんでしょう。

なるほど、彼女は「正義の味方」で、いらっしゃるんですね。
だから「悪い葬儀社」を叩くと・・・
分かりやすいですね。

それから 納棺師 木村光希 さんて、どうなんでしょうか?
私はかなり、アレな方とお見受けしましたが・・・

今後も引き続き「ご活躍」を見守りたいと思います。











12 件のコメント

  • 山本様、
    コメントありがとうございます。
    彼ら彼女らのしていることは
    「極端、もしくは眉唾な事例を出す。
    そんな実在するのかどうか分からない葬儀屋を批判することで
     相対的に自分が正しい立場であろうとする」
    ということだと思うのです。
    定期的にこういう人たちは「発生」します。
    (過去何度かこのブログでも取り上げています)

    > 自分も同じような事をしてるから
    なので私が同じことをしているというのは違います。
    立ち位置も違いますし。

    他人をとやかく言うと因果応報で自分もとやかく言われることになる、
    という意味ならそうかもしれません。

  • 伊藤センセイの返信
    GSIの橋爪さんが手掛けてるみたいですね。

    この業界、企業同士で足並みそろえるってどうして難しいんだろう。

    エンバーマーが足りないのは一部の大手だけで、また一昔前みたいに飽和して一部の大手だけに集中する、なんて事になるのか。

  • エソバソマー様、
    >この業界、企業同士で足並みそろえるってどうして難しいんだろう。
    競争原理が働いていると言えばそうなんですけど
    なかなか運営も難しそうですね。

  • 大伝馬町には他にも会社があるでしょ。

    湯かんは、㈱CSCがガリバーであり均衡が保たれていますが、メイク・納棺業務では10程度の「自称資格的な肩書」(名称独占または商標登録)があります。
    エンバーミングもしかりで、15年ほど前から警鐘を鳴らしてきた「カイロの二の前」になりつつあります。
    ビジネス化が先行すると、「必ず失敗する」との基本的パターンです。

    昭和の末期に1つの国家資格創設に関与しましたが、「社会的ニーズ」を主軸にしなければ、公的資格化は不可能なことが現状でしょう。
    日本政府は、平成創設時期に「新たな公的資格(国家資格)の創設は行わず、現行資格(主に国家資格者)の業務枠または法的解釈の拡大で対応する」と表明しており、論文や正確かつ説得力のある資料や統計、ロビー活動等をしなければ公的資格化など不可能でした。

    以前にも物理教師さんの板に書きましたが、葬儀業界は「経営者のための組合や組織」はありますが、従事者のための組合や組織はありません。
    医師会や弁護士会は少々異なりますが、医療系国家資格所持者(看護協会や技師会、薬剤師会等)、行政や司法系資格、技能系資格においても、必ず「従事者の組織」があります。
    法令でも資格が守られていますが、「各資格所持者組織」が切磋琢磨し、尚且つ向上することで資格と立場が守られで社会的評価を受けます。

    長くなるので次へ

  • 新しい民間資格が出来て、新しい民間組織が出来るだけであり、「希薄化」が残るだけです。
    そして、現業者の存在価値の暴落や消費者の戸惑いを招くかも知れません。(資格ビジネスとしては関係ないが)
    因みに、厚労省でも看護師におけるターミナル・ケアとしての「ご遺体処置」を昨年から検討に入っていますが、我々としては認定資格等は考えずに、TOEICやTOEFL等の学力または知識修達評価を考えています。

    今回の件は私の知る限りでは、5社が関与していると思います。

  • prof様、コメントありがとうございます。
    >葬儀業界は「経営者のための組合や組織」はありますが、従事者のための組合や組織はありません。
    確かにそうなんですよね。人権が無いから?(^^;)
    いずれこの問題も考えてみたいと思います。
    >今回の件は私の知る限りでは、5社が関与していると思います。
    毎回のことなのですが恐るべし情報網ですよね。

  • 1年以上経過したので、エンバーミング関連の官報情報

    官報 2012-04-25日発行

    東京地方裁判所民事第20部
    破産決定
    平成24年4月11日 午後5時
    負債額 4億5千万円

  • 債権者、債権処理状況(恐らく債権放棄か)が弁護士情報となり、公開されていませんので企業名は公表は出来ません。(あくまでも公開された情報だけ)

    強いて言えば、前年の2011年夏には「かなり厳しく」、秋には「書類」を出していました。
    決定的は事項はこれでしょう。
    http://www.kyorin-gr.co.jp/ir/pdf/2012-3q-yuka.pdf

    一度はエンバーミングで天国を見ましたが、墜ちてしまいました。(競争原理では仕方がない)
    問題は、「薬剤処方箋(配合表)」が消失した点であり、経時発症に対する証明が不可能になった点。
    一応は「成分分析表」を確保していますが、公表はしません。

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