葬儀費用の抑え方（基本編）

1 葬儀屋さんにいきなり葬儀費用を聞いても答えられません
2 人数を決めよう
3 葬儀費用の定義をはっきりさせよう
4 葬儀費用の内訳

葬儀屋さんにいきなり葬儀費用を聞いても答えられません

お客様からの問合せのお電話で、第一声が
「お葬式っていくらかかるの？」
というケースが数年前は良くありました。

こういう場合
日本消費者協会が調査した葬儀費用の平均価格（2017年度の発表で195万円）を答える葬儀屋さんもいるようですが、
この数字をあてにしてはいけません。
実態よりも高い数字が出ています。
その理由はこのページ（マスコミが報道する葬儀費用のウソ）をご覧ください。

良心的な葬儀屋さんほど、この「お葬式っていくら？」という質問に即答は難しいのです。

なぜなら、不動産屋さんに電話して、いきなり
「家賃ていくらかかるの？」
と聞いたとしましょう。
おそらく即答してもらえないでしょう。

立地はどこで、広さはどれくらいで、駐車場必要か・築年数は・・・などなど
条件を話さないと、不動産屋さんは家賃がいくらか答えられないはずです。

人数を決めよう

葬儀費用も同じです。

何点か条件を決めないと回答ができません。
条件の中で一番重要なのは、親戚と（外部からの）参列者の人数です。

これが分かれば平均的な大体の葬儀費用を答えることができます。
参列者の人数により、適切な収容力を持つ式場が決まり、
お返し物や料理などの変動費が確定するからです。

家族葬の場合は、人数の予測は難しくないと思います。

一方、参列者がいらっしゃる場合は、難しい事が多いです。
たまに「６７人です」というように細かく予測する方がいるのですが、
その必要はありません。
というより、参列者の人数を正確に読むのは不可能です。
１５０人のところを１００人と読み違えても、
ちゃんとした葬儀屋さんなら、うまく対応できるはずです。
大体の人数を予測するだけで大丈夫です。

最近はやりのエンディングノートを使うという方法もあります。
エンディングノートにはもしもの時の連絡先を書き留めておくページがあるからです。

ちなみに「先生」と呼ばれる職業の方は参列者が多くなります。
教師・教授・医者・弁護士・政治家などですね。
故人や遺族がそのような職業に就いている（就いていた）方は、
少し余裕をもって人数を見積もりましょう。

最近はみなさんインターネットなどで勉強されているせいか、
最初から「家族１０人だけ」とか「参列者は約８０名」とか
参列者の人数を事前に予想して連絡をいただける方が多くなりました。

消費者の皆さんの学習の成果だと思います。