アメリカの葬儀の現状を調べてみた

2020年に発表されたアメリカの葬儀に関する論文から、アメリカと日本の葬儀事情の比較考察を行いました。

今回取り上げる論文について

今回は2020年にアメリカで書かれた葬儀費用に関する論文「Funeral Poverty（葬儀の貧困）」を取り上げます。

著者はVictoria J. Hanemanという方で、
彼女はクレイトン大学法科大学院でトラストとエステート（遺産計画と遺産管理）が専門の教授です。法律の専門家として、彼女は遺産法、葬儀の法律、及び税法に関する多くの論文を発表しており、特に遺産計画や遺産管理を研究し、教育しています。また、彼女の研究は消費者保護と法的枠組みにおける改善に焦点を当てています。

概要

この論文をサクっとまとめると、以下の内容です。

アメリカにおける「葬式の貧困」というテーマに焦点を当てています。このテーマは、葬儀に関連する高額な費用とその経済的負担について詳細に説明しています。特に、中流以下の家庭が直面する財政的な困難と、葬儀の費用が如何にしてこれらの家庭に不釣り合いな影響を与えるかを掘り下げています。

文書では、アメリカの成人の葬儀の平均的な費用が9,000ドルを超えることを指摘しています。このような状況は、葬儀費用を賄うために借金をするか、節約するための手段を講じることを余儀なくされています。また、文書は葬儀の費用が家計に与える影響を「終生にわたる支出の中で第三位」と位置付け、多大な経済的圧力となっていることを強調しています。

解決策として、葬儀業界における透明性の向上、環境に優しい葬儀オプションの普及、事前計画の奨励、法的規制の改善、そして政府や地域社会からの支援プログラムの拡充が提案されています。これにより、葬式の貧困を減らすことができると論じています。

この文書は、葬儀とその経済的影響についての深い洞察を提供し、政策立案者や業界関係者に対して重要な情報と提案を提示しています。また、一般の人々がこの問題について理解を深め、適切な対策を講じるための基盤を築いています。

抜粋と解説

個人的におもしろいと思った箇所を抜粋し、感想を述べていきます。

2019年、お別れと埋葬を伴う成人の葬儀の中央値は9,000ドルを超えました。

2024年現在のレートを150円/＄とすると、9,000ドルは約135万円。日本の葬儀費用に関するレポートで私が信用に足ると思えるものは存在しないので、日本との単純な比較はできませんが、定性的にはアメリカと日本もそれほど大きな費用の差はなさそうです。

日本の棺は火葬前提なので多くが薄い木の箱というイメージです。一方アメリカは土葬の場合、そのまま地中に埋められるかなり頑丈な作りです。アメリカ映画の葬儀のシーンで見たことがあるかもしれません。
アメリカの葬儀は教会で行われることが多く、日本と異なり式場装飾関係にお金が使われることは少なそうですが、土葬にはお金がかかっているということです。

アメリカの一般的な死亡サービスオプションの中央値価格 (2019年)

参考資料として掲載されているthe National Funeral Directors Association（アメリカの全国葬儀ディレクター協会）が2019年に発表した数値を掲載しておきます。
日本円換算は1ドル150円で行っています。

補足です。
Viewingを機械翻訳させると「見学会」や「通夜」になってしまうのですが、ここは注意が必要。
日本のように儀式を伴う通夜は、欧米のキリスト教文化圏にはありません。日本のキリスト教葬儀には前夜祭と呼ばれるものがありますが、これは日本の習慣に合わせた日本独自の儀式です。
強いて言えば、Viewingは日本の「（お別れを伴う）安置」に近いです。棺のふたをあけて、家族や友人がお別れをすることを指します。

埋葬用金庫とは、このウィキペディアのページに詳しいですが、地中で棺を納める容器のことです。これによって、棺が腐敗して地面が陥没するのを防ぎます。

余談ですが、費用を平均値ではなく、中央値で算出しているのが、アメリカの論文らしくて優秀です。貧富の格差が大きいアメリカでは、平均値だと実態とかけ離れてしまいます。
ちなみに日本では、日本消費者協会のデータをはじめとして、サンプル数が少ない状態で平均値を出しているので、誤差が大きくなっています。

1970年には5%だった火葬率が、今日では50%以上に上がっています。（中略）火葬は経済的および環境的な観点からも負担が少ないプロセスであり、遺体保存処理、棺、墓地の使用を省略できます。そして、アメリカ人がますます移動性が高く地理的に分散しているため、家族の墓地や故郷の墓地は以前ほど魅力を感じなくなっています。

かつてアメリカといえば土葬の国だったわけですが、いまでは火葬の方が多くなったということです。火葬にすることで、豪華な棺を使うこともなく、土葬用の墓も用意することもなく、エンバーミング（遺体保全処置）も不要になるので、葬儀費用を下げることができるのです。
日本は元々ほぼ火葬の国だったので、棺や埋葬の費用を削ることはできないため、葬儀の出費を減らしたい人は儀式自体を省いて、火葬だけ（直葬）を行い支払いを少なくしようとしています。

興味深いのは、貧困層や低学歴者ほど火葬のみへの移行をためらう傾向があるとのこと。これは想像ですが、地方ほど伝統的な葬儀を行う同調圧力みたいなものがあるのでしょうか。

アメリカがまだ儀式を行うことで宗教性を保っていることを考えると、伝統を重んじる人からすれば、日本の状況の方が危機的と言えるでしょう。
日本国内の詳細なデータは存在しませんが、定性的には、都市部では火葬のみが3割を超えており、2025年頃には火葬だけをする人が過半数を超えると私は予測しています。

米国では故人の遺体を販売することは違法ですが、遺体や解体された部分の購入と販売のための商業市場が存在します。（中略）実際にはボディブローカーが全遺体を最大5,800ドルで販売することができ、分解された遺体の場合はそれ以上を稼ぐ可能性があるため、厳しいものです。さらに、医療寄付全体に対する監督がほとんどなく、寄付された遺体が意図した目的に使用される保証もほとんどありません。例として、2004年にチューレーン大学に寄付された遺体はブローカーに送られ、その後陸軍に渡されて地雷実験に使用されました。

いや、サラッとすごいこと書いている（笑）
アメリカだな、と。

国内で解剖実習などに使われることを目的とした献体に申し込む人は、多いです。多すぎて申込みを断れたという話もたまに耳にします。
日本の献体市場は無償の寄贈ですが、アメリカではビジネスになっているということですね。

キリスト教文化圏では、肉体は魂の入れ物にしか過ぎないと考えるので、死んだらモノあつかい、という話をきいたことがあります。
このあたりは文化の違いですね。

社会保障局は、故人の配偶者または子どもに一時的な死亡給付金255ドルを提供します。

アメリカは日本に比べると社会保障程度が脆弱と聞きます。日本が過保護過ぎとも言えますが。
それでも一応死亡一時金はでるようです。納めた期間によりますが、日本の場合12万～32万円が支給されますので、それと比べれば少ないですね。

メディケイドが葬儀、埋葬、火葬の費用を支払うというのは神話に過ぎません。

メディケイドというのは、アメリカ政府と州が共同で行っている医療扶助事業のこと。アメリカには日本のような国民全員をフォローする皆保険制度がないので、私的な医療保険に加入することが難しい低所得者などを対象に、政府による医療給付制度があります。

日本の健康保険制度では、亡くなったときに埋葬費用として（申請すれば）5万円が支給されます。アメリカの場合、財産が全く無いというレベルでないと支給はされないようです。

推定では、約70%の故人が生前の遺産や埋葬の計画をしておらず、計画をしている人の約50%から85%が事前に支払いをしており、アメリカ退職者協会は事前に支払う葬儀契約が400億ドル存在すると見積もっています。

葬儀に関する情報提供を行う上場企業鎌倉新書のアンケートによると、2020年の段階で、葬儀社を決めているのは全体の28.1％でした。
アメリカでは７０％が準備してなかったということは、30％は準備していたということで、「葬儀の準備度」は、両国とも変わらないということになります。
ただアメリカの、準備していた３０％の人のうち、約50%から85%が事前に支払いをしていたとのこと。
日本の場合、信託会社を利用してお金を預ける制度や、葬儀社が勧める短期少額保険はあるものの、定着していません。そのため事前に支払い制度となると互助会が一般的でしょう。
互助会によると2240万人が2兆5000億円を預けているとのことです。ただし契約者の家族を含めた登録上の人数に過ぎませんし、預けているお金は葬儀代金の2割程度でしょう。
事前に支払う仕組みはアメリカのほうが、しっかりしていると言えるでしょう。

負債を負って死亡サービスの財政的負担を負うことももう一つの選択肢です。アメリカ合衆国では、多くの葬儀場がクレジットカードを受け付けています。（中略）最後に残された選択肢は、単に故人を放棄することです。各州は無縁の遺体や請求されていない遺体の処分方法が異なり、火葬または公営の墓地に埋葬されることがあります。無縁の死者の処分は主に税金を使って行われますが、生存している親族が見つからない場合はほとんどありません。ただし、一部の人々は葬儀や埋葬の費用が高すぎるために故人の権利を放棄し、地方自治体に遺体を任せるほかなくなります。

最近日本でも未婚者の増加や少子高齢化に伴い、無縁仏の葬儀が問題になってきています。2022年は5万件を超え、110億円が投じられました。
フォローする仕組みはアメリカも変わらないようです。どれくらいのボリュームなのかは明示されていません。

多くの消費者にとって、葬儀の費用（葬儀、埋葬、または火葬）は、家と自動車の購入に次いで、生涯で第三に大きな出費となります。

これも日本とほぼ同じ。日本の場合は民間保険が入ってくるので、葬儀は第四の出費と言えるでしょう。

死亡サービス業界の主要な特徴は、消費者の選択に影響を与える不確実性の必要性、情報の非対称性、消費者の脆弱性、および市場の非弾力性です。

遺族にとってお葬式が難しいのは、購入のタイミングをコントロールできず、購入時に「時間・情報・精神の安定がないから」と私は常々言ってきました。
その事情はアメリカでも全く同じだった、ということです。

2016年の調査によると、回答者の81％がサービスを契約する前に1つの葬儀場にのみ連絡を取ったと報告しています。

複数の葬儀社に連絡して、比較検討する人は2割いないということです。

全国葬儀ディレクター協会2018年の火葬・埋葬レポートによると、平均的な葬儀場のNFDA会員は年間113件の葬儀を取り扱っています。

やや取り扱い件数が少ないかなとも思いましたが、エンバーマーも兼ねているとすれば、こんなもんでしょうか。

葬儀場活動は連邦取引委員会（FTC）によって「葬儀業界慣行規則」、通称「葬儀規則」の下で規制されています。FTCは1984年に葬儀業界の体系的な悪徳行為を抑制するために葬儀規則を制定しました。

アメリカでは法律で、葬儀社が消費者に対して不利益を与えないようにしています。違反すると罰金が課されます。
覆面調査も行っており

2017年、FTCの調査員は134の葬儀場に潜入し、そのうち29（21.6%）が葬儀規則に従って価格情報を開示していないことが判明しました。

とのこと。

FTCは違反した葬儀社を訴えることができますが、通常は寄付金を納めてコンプライアンストレーニングプログラムを受ければ、訴追を免れることができます。名前が公開されることもありません。
ということで、著者は生ぬるいというニュアンスで批判するのですが、葬儀社に対する法規制が全く無い日本人からすると、この仕組みがあるのはうらやましいです。

ウェブサイトを持つ米国の葬儀場の73％がオンラインで価格情報を一切提供していないことが示されました。（中略）価格をオンラインで公開している死亡サービス会社は、オンラインで価格を開示しない会社よりも最大30%安いという結果が出ています。

消費者との情報の非対称を利用して、有利に商売をしようとするのはアメリカも日本も変わらないようです。
先程の葬儀規則は内容がアップデートされていないため、オンラインでの価格公開は義務付けられていないのです。

アメリカで最大の葬儀場チェーンであり、上場企業であるSCIも取り上げられています。関連業種のM&Aを繰り返すことによって、2019年のアメリカの死者の12%の葬儀を行い、死亡サービス市場の16%のシェアを持つに至りました。

SCIは、購入した地元の家族経営の葬儀場の「善意と遺産」を活用することをビジネスプランとして公表しています。このビジネスプランは、実際には消費者が地元の会社と取引しているという信念を悪用しています。アメリカ消費者連盟の調査では、SCIの葬儀商品の中央値価格が「47%から72%高い」とされています。

要は地元の企業を買収しますが、看板はそのままで活動しているということですね。これは日本でも聞くケースです。著者はSCIが高価格であることに批判的です。しかし上場企業ですからIRもコンプライアンスもきっちりやっているでしょうし、違法行為はなく、高価格でやっていける仕組みを作って、それ故にアメリカNo1になったわけなので、批判される言われはないと思います。
前述したように、消費者が不利な状況は理解できますが、SCIはその状況を利用しているだけで、作り出しているわけではありません。

直葬（火葬のみ）の平均コストは1,100ドル

1,100ドルは約165,000円。明細は不明なので単純比較はできませんが、このあたりの相場は日本と変わらないようです。

識別可能な霊柩車は目立たないリムジンに置き換えられ、新聞は徐々に読まれなくなり、公開された死亡記事も徐々に時代遅れになっています。

ここも、全く同じ。

問題の解決方法

Ⅴ章で提示されている貧困者の葬儀の解決策は、以下のとおりです。

A透明性を高めよ
B環境に優しい選択肢を作れ
C低価格の商品を提供せよ
D死について語れる世の中に
E革新的な死亡サービス技術へのアクセス拡大
F事前準備のできる金融商品

正直なところ肝である解決策は、凡庸な内容です。
たまに大学生や修士の方から論文のアドバイスがほしいという依頼を受けることがあるのですが、結論は大体この内容です。

多くの問題が、宗教観や死に対する嫌悪がベースにあるので、根本的解決は難しいのです。

アメリカの希望？は、日本と異なり、2023年時点で土葬がまだ４割程度を占めていることでしょう。
土葬を火葬に切り替えることにより、

• エンバーミング（遺体保全）
• 埋葬用棺
• 埋葬用金庫

のコストをカットできます。

さらにオープンキャスケットと使ったViewing（お別れを伴う安置）を省けば、さらに低価格化が可能です。

それゆえ火葬する人がどんどん増えており、アメリカにはまだ葬儀価格を低下させる伸びしろがあるということです。

総評

論文を読む前は、比べてアメリカの葬儀に対する消費者行動は、空気が支配する日本と異なり、ドライで合理的というイメージでした。

しかし予想は裏切られ
葬儀に対する消費者行動とそこから発生する問題は、驚くほど似ているという印象です。

先立たれた配偶者は、「故人に対する「適切な敬意」を示す」願望によって操られるかもしれず、故人にふさわしい華やかな送り出しを行うかもしれません。もし故人が生前に基本的な計画をしていたなら、生存配偶者に対して「9000ドルなんて馬鹿げてる！俺をダンボール箱に入れて1000ドルで火葬してくれ」と言っていたかもしれません。（中略）「葬儀業者と会う時に家族に影響を与える最も強力で普遍的な力は罪悪感である」とも指摘しています

これは注釈の記述ですが、棺に対する発言を読むと、ほぼメンタリティはアメリカ人も日本人も変わらないのでは？と思わせます。
葛飾区や江戸川区のおっさんの中には、こういう人、めちゃくちゃ多いです（笑）

日本も消費者保護のための、葬儀に関する法律は必要ですね。まじめにやっている葬儀社が損をしないためにも必要です。
その前に葬儀社は労働法も守れないのに、法律だけできても、という話はありますが（笑）

海外論文の読み方（補足）

補足として今回行った海外論文の読み方について記します。

consensusという論文検索サイトがあります。
海外の葬儀事情を知りたいとき、該当する論文を探すのに利用しています。

英語が苦手という方は、以下の手順を行ってください。

1. ChatGPT４のGPTSであるConsensusを立ち上げる。
2. consensusにGoogleアカウントでログイン
3. 興味あるテーマで検索（今回は「Funeral Poverty」）
4. 検索結果に出てきた論文のPDFデータをダウンロード
5. ChatGPT４にアップロードして、翻訳するよう指示を出す。

以上で概要を読めます。

全文を読みたい方は、ChatGPT４に英文を貼り付けて「翻訳して」と指示を出すだけです。
ChatGPT４が登場してから、ChatGPT3.5の約10倍の２万５千文字が貼り付けられるようになりました。月3,000円ほど課金する価値は十分にあると思っています。

余談ですが、今回の記事中で、論文内の表を翻訳して貼り付けています。以前の手作業なら30分くらいかかるところですが、ChatGPT４を使うと5分かかりません。

1. 以下の指示をする
   「文中のTABLE1を日本語に翻訳して。右側に列を足して、1ドル150円換算で金額を表示して。さらにその表をフォーマットによって幅を変えられるようなHTML形式のコードを出して」
2. こなれていない翻訳があったら「〇〇を、くわしく説明して」と指示。今回はViewingを「通夜」と訳していたので、ツッコミました。

こんな感じで作業をすすめるとすぐ終わります。

最後に…論文を読むことの勧め

最後に、葬儀屋の皆さんへ。

今回の記事だけでなく興味のある他の論文も読むことをおすすめします。
ChatGPTは優秀なので、指定した文字数で要約してくれますが、引用されている出典に当たりたいと思う場合は、全文読んだほうがいいでしょう。

最近は「漫画ゴラクしか読まない」という葬儀屋さんは減ってきましたが（笑）まだまだちゃんとした文章を読まない人は多いです。
なぜ海外論文を読むことを勧めるかというと、
・世界が広がる
・国内の問題に応用できることが書いているかもしれない、ということに加えて
国内ではファクトに基づいた葬儀関係の文章になかなか出会えないからです。
歴史系や民族学系で良い論文はありますが、社会学系が弱いです。
たまにそれっぽい数字が出ていても、統計手法がめちゃくちゃなデータであることがほとんどです。

日本消費者協会　第12回「葬儀についてのアンケート調査」はここがおかしい

↑しばしば国内で引用される日本消費者協会の葬儀費用数値がおかしいことに言及した記事です。

海外の論文は、ちゃんと出典が明示されているので、リンク先を当たればそれが信用できるかどうか判断しやすいです。そして芋づる式で知識が増えます。

島田裕巳「葬式は、要らない」の情報操作を指摘する

ちなみに宗教学者島田裕巳氏は誤った葬儀費用の数値を流布させた一人です。彼のひどさは、以前↑記事に書いたとおりです。
出典の異なる複数の2次資料を混在させています。院卒レベルの方ならこれは絶対やってはいけないことは十分ご存知のはずなので、悪意を持ってやっているということです。
日本では、この程度の言説が流通してしまうのです。

こういう誤った言説が広まらないように、後進の葬儀屋さんが一人でも多く、正しい知識を身につけてくれることを願っています。

そろそろキャリアの終わりが見えてきた葬儀屋さんより。